第3章 設備
(衛星航法装置)
第5条 衛星航法装置は、次に掲げる要件に適合するものでなければならない。
1 自船の位置の測定のために適当な人工衛星の発射する電波をGPS受信機のより有効に受信し、かつ、自動的に自船の位置を測定できるものであること。
2 自船の位置の測定に係る演算処理を管海官庁が適当と認める速さで行うことができるものであること。
3 ディファレンシャル方式による位置誤差を補正する信号を入力することができ、かつ、当該信号を入力した場合において第1号の測定した自船の位置を補正することができるものであること。
4 次に掲げる事項を見やすい方法により表示できるものであること。
イ 測定した自船の位置(1000分の1分を単位とする緯度及び経度による表示)
ロ イに係る測定の時刻
ハ 測定機能の不良が生じた場合において、その旨並びに測定機能の不良が生じる直前に測定した自船の位置及び当該位置に係る測定の時刻
ニ ディファレンシャル方式による補正を行う場合において、位置誤差を補正する信号が入力されていること及び測定した自船の位置が補正されていること
5 測定した自船の位置を航海用レーダーその他の航海用具に伝達する信号を出力することができるものであること。
6 空中線回路及び信号の入出力端子が短絡又は設置した場合においても損傷を受けないような措置が講じられているものであること。
7 船舶設備規程(昭和9年逓信省令第6号)第146条の10の3第6号、第146条の13第2項第1号から第4号まで、第6号、第9号及び第10号並びに第146条の19第6号に掲げる条件
(自動衝突予防援助装置)
第5条の2 自動衝突予防援助装置は、船舶設備規程第146条の17各号に掲げる要件に適合するものでなければならない。
(自動操だ装置)
第6条 自動操だ装置は、次に掲げる要件に適合するものでなければならない。
1. 磁気コンパス又はジャイロコンパスと連動することによりあらかじめ設定された船舶の針路を自動的に保持できるものであること。
2. 手動操だから自動操だに切り換えた場合において船舶をあらかじめ設定した針路に合わせることができるものであること。
