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ら十分な維持管理が難しく、水中部を含む検査や詳細な測定等までは出来ず、管理の効率化が必要という内容がほとんどであった。

 

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b. 詳細検査

・詳細検査を実施している団体(外注有り又は検査内容に回答した団体)は32団体あった。(回答のあった団体の57%)このうち、詳細検査業務を外部に発注しているところは17団体あった。

・詳細検査において、気中部を対象としているところが28団体、水中部を対象としているところが19団体、基礎部を対象としているところが2団体、係留施設の前面海中地盤を対象としているところが1団体あった。

・詳細検査の内容は表3のとおりであり、ひび割れ、腐食に関する外観検査、計測機器を用いた肉厚や沈下量の計測が良く行われている。

・計測機器については10団体から回答があり、肉厚計測には超音波測定器、深浅測量には音響測深機、電極の電位の計測には電位測定器、空洞には地下レコーダーコントロールユニットが用いられている。

・検査の頻度は、団体により、また同一団体でも検査の内容により異なるため、一概にはまとめられないが、複数の検査頻度を回答した団体の検査頻度を最も頻度の高いもので代表させた場合、1回/年が最も多い。(表4)

 

 

 

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