は じ め に
近年のマルチメディア機器やネットワークの普及は著しく、また、通信関係のインフラの整備に伴い、21世紀にはマルチメディア社会が出現すると考えられています。この社会においては、観光情報をはじめとする各種情報は従来からみて、飛躍的に多様化、高度化できる可能性が高まると予想されます。
一方、一般消費者は観光旅行に対する多様な価値観のもとに様々な楽しみ方を追求する上、マルチメディア社会の到来により、必要な情報が容易に入手できる環境となり、選択眼も養われ、質、量ともに充実した観光情報を求めるようになってきました。
このような社会状況の変化の中で、従来、観光地側から提供される 観光情報では一般消費者の欲求を満足させられるとは言い難いのが現状であります。
以上のようなことから、本調査においては、マルチメディア社会に対応した地域の観光情報のあり方、より効果的な観光情報提供体制の方策を検討いたしました。
なお、本調査事業は財団法人日本船舶振興会(日本財団)の補助を得て実施されたものであり、現地ヒヤリング調査、アンケート調査にご協力頂いた方々に対し、厚くお礼申し上げる次第であります。
平成10年3月
社団法人日本観光協会
会長 石月昭二
