・地図情報の修正・追加が容易です
防災まちづくり支援システムで使用するデータは，全てデータベースソフトで管理していますので，データの修正・更新，追加・削除も容易にできます。従って，変更のあった地図情報のみの修正となりますから，防災マップの見直しは簡易かつ安価に実施することができます。
また，データのメンテナンスが容易に行えますから，作成から次の見直しまでの期間を短縮することも可能となります。従って，現地情報の変化に伴う，地図上の情報の”遅れ”も紙媒体の防災マップより少なくすることができます。
・表示情報の検索が可能です
病院や災害危険区域などの防災施設等の検索機能のほかに，防災施設等の持つ詳細情報に沿った検索が可能です。ですから紙を媒体とした地図上では分からない情報も知ることができます。
施設等の検索では，例えば病院や備蓄倉庫，土砂災害危険区域がどこか簡単に探すことができます。さらに，詳細情報の検索では，例えばベッド数が50以上の病院，備蓄食糧が300人分以上の備蓄倉庫，面積1,000?以上の土砂災害危険区域のように，特定の条件に適った施設等の検索が可能です。
また施設等の場所や名称がわかっていれば，個々の検索も可能です。例えば表示画面の地図上から特定施設を指定(クリック)したり，”中原中央病院”のように特定名を入力・検索することで，指定した施設の詳細情報を知ることができます。
・他事業との情報の共有が可能です
使用するデータベースは全てパソコンで管理していますので保管が容易ですし，使用するファイル形式の互換性があれば，容易にほかの防災関連事業とデータの共有が計れます。ですから防災まちづくりプラン作成支援に限らず，防災関連事業で使用する情報の一貫した管理と共有を展開していくことも可能です。
