自由貿易と海上交通路の安全であり、相互依存の国際関係を2重、3重に重ねつつ海洋国家とともに歩むことである。リムランド国家日本としては海洋国家アメリカの覇権下に、日米が世界の安定や平和に対する責任を分担し、西欧的社会秩序と社会システム、すなわち「海洋的価値観(Maritime Values)の世界秩序」を維持強化する努力をすべきではないであろうか。
註
1 川野 収『地政学入門』(原書房、1981年)24-27頁。
2 同上、28-35頁。
3 同上、35-46頁。
4 Alfred Thayer Mahan, The Influence of Sea Power upon History,1660-1783(Boston:Little Brown,1890),p.71,138.尾崎悦雄訳『海上権力史論』(東方協会、1897年)。
5 Walter La Feber,The New Empire-An Interpretation of American Expansion,1860-1898(Ithoca:Cronell University Press,1963),pp.91-93.
6 前掲、川野、55-65頁およびホールフォード・J・マッキンダー(曽村保信訳)『デモクラシーの理想と現実』(原書房、1985年)177頁。
7 Nicholas J.Spykman,The Geography of Peace(New York:Harrcourt Brace,1944),p.43,および前掲、川野、66-75頁。
8 Edward Miller,Orange Plan:The U.S.Strategy to Defeat Japan,1897-1945(Annapolis:U.S.Naval Institute Press,1990),Table ll.1,p.128.
9 ミクロネシア前進基地構想については拙論「戦闘期の日米関係-ミクロネシアと米国海兵隊」(『政治経済史学』第256号、1987年8月)を参照。
10 ウイリアム・R・ブレスレッド「アメリカ海軍のオレンジ計画」(麻田貞雄訳)(細谷千博・斎藤真他編『ワシントン体制と日米関係』(東京大学出版会、1978年)418頁。
11 Edwin H.Simmons,The United States Marine Corps,1775-1975(New York:Viking Press,1976),pp.91-92,Allan R.Millet,Semper Didelis:The History of the United Stated Marines Corps(New York:Macmillan,1980),p.326-337.
12 ラッセル・F・ワィグリー(岩野一郎訳)「アメリカ陸軍と極東戦略」(前掲『ワシントン体制と日米関係』32-33頁。
13 Com.SevFlt.Fact Sheet(July,1992),p.1.
