(c)大規模地方公共団体
(b)と同様に、全庁にわたる共通インターフェースを介した分散処理型のオープンシステムが、統合型GISの理想形態となる。
大規模地方公共団体においては、既に複数の個別GISが導入されているケースが多い。したがって、部署ごとに他の個別GISとの連携を図り段階的に既存GIS間の統合化を推進すると同時に、新規システムの導入に当たっては、統合型GISを念頭においたシステム間の連携を確保していくことが重要である。また、GIS以外の既存システムの蓄積が多いと考えられ、総合的な行政情報システムの効率的な利用面から、早い段階から共通インターフェースを導入し、異なるシステム間での相互データ交換を実現していくことが望まれる。
?統合型GISの整備過程
コストパフォーマンスの面から見ると、統合型GISの整備は、大規模地方公共団体において、重要な意義を帯びてくる。通常、規模が大きく、投資資金が高額な情報システムを多く抱えているため、システム全体にかかるコストを対象に削減を図っていくTCO(トータル・コスト・オブ・オーナーシップ)の観点に立ち、ネットワークを介した連携による既存システムの活用を、早急に実現していくことが望まれる。
その実現のために、早期に共通インターフェースを導入していくことが考えられる。将来的にデファクト・スタンダードとなる確率の高い仕様を、先取りして取り込みつつある各ベンダーの製品について、長期的に見た柔軟性・拡張性の確保面を重視し、導入可能性を積極的に検討していくことが望ましい。
また、大規模地方公共団体においては、既存の各システムとの連携をいかに実現していくかに重点が置かれるべきであり、必ずしも単一の中心的な共用データベースを導入していく必要はない。小規模地方公共団体に比べ、共用機能を分散化して持ち合わせ、全庁的なシステム統合を図っていくケースが多くなる。
ここでは、既に個別GISが整備されていることを前提に、統合型GISの整備過程を描くこととする。これからGISを整備していく地方公共団体に関しては、第3章(2)(b)を参考にして頂きたい。また、小規模地方公共団体との相違点に関して、中心的に取り上げていくこととし、特に触れられていない限り、第3章(2)(b)における小規模地方公共団体に関する内容を踏襲して頂きたい。続く部分において、共通インターフェースの導入を境目とし、その前後における統合型GISの整備過程を、システムインフラ面から記述していく。
