日本財団 図書館


●九州内の主要離島航路の現況

ここでは、九州内の主要離島航路の現況を把握するために、(株)日刊海事通信社が発行する「全国フェリー・旅客船ガイド:1997年下期号」(以下、「フェリーガイド」という)に記載の、九州内の主要離島航路の各種データを抜粋し、様々な角度から分析を行った。

(注)「フェリーガイド」には、航路事業者が所有する船舶の各種データも掲載されており、これらのデータを有効活用するため、抜粋データの分析には次のような処理を行った。

?「航路数」「航路の距離」「所用時間」については、航路の合計を母数として分析を行った。

?船舶の各種データ分析については、2隻以上所有している事業者もあることから、船舶数の合計を母数として分析を行った。

?「航路数」「航路の距離」「所用時間」と船舶の各種データとのクロス集計分析についても?、?と同様の方法で処理を行った。このため、「航路数」「航路の距離」「所用時間」と船舶の各種データが混在する集計表の、それぞれのサンプル数を合計しても同じにならないことに注意されたい。

 

<航路数>

1.県別にみた航路数

県別でみた場合、離島数に比例して、航路の数も「」(42.2%)、「鹿児島県」(25.3%)に集中している。

 

080-1.gif

 

 

 

前ページ   目次へ   次ページ

 






日本財団図書館は、日本財団が運営しています。

  • 日本財団 THE NIPPON FOUNDATION