ついで、「会社説明会に参加して」（24.5%）、「公共職業安定所・人材銀行などの紹介」（16.5%）、「学校または教師の紹介」（15.9%）がこれに続いている（図表4-3を参照）。

当然であるが、こうした現在の勤め先の探した方は入社の経緯により異なる。まず、新卒入社からみると、勤め先と同県の学校卒業入社の者は「学校・教師の紹介」が6割強を占めている。これに対して、首都圏等の学校を卒業し入社した者は「求人情報誌や新聞などの求人広告を通じて」や「会社説明会に参加して」がそれぞれ半数以上を占めている。

他方、中途入社をみると、入社の経緯ごとに大きな差は見られず、「求人情報誌や新聞などの求人広告を通じて」と「公共職業安定所・人材銀行などの紹介」が多い。あえて差を指摘すれば、首都圏等の学校を卒業し入社した者は親兄弟・親戚からの紹介がやや多く、同県または首都圏等以外の学校を卒業し入社した者は友人・知人の紹介がやや多い。

さらに、Uターン経験者と未経験者を比較すると、Uターン経験者は「会社説明会に参加して」と「親兄弟・親戚からの紹介」が多い。これに対して、Uターン未経験者は「学校・教師の紹介」が多い。

（2） Uターン経験者の特徴

Uターン経験者に焦点をあてて、現在の勤め先の探し方をみてみよう。まず、年齢別にみると大きな特徴が見られる。Uターン経験者が30歳未満である者は、「求人情報誌や新聞などの求人広告を通じて」と「会社説明会に参加して」、「学校・教師の紹介」が多い。これに対して、30歳以上では、「公共職業安定所・人材銀行の紹介」や「友人・知人の紹介」が多い。

また、Uターン経験者自身の出身地別には大きな特徴が見られる。経験者の出身地が現在の居住地の人は「会社説明会に参加して」と「親兄弟・親戚からの紹介」が多い。これに対し、経験者の出身地が現在の居住地以外では「学校・教師の紹介」や「友人・知人の紹介」が多い。

同様に、配偶者の出身地別にみると大きな特徴が見られる。配偶者の出身地が現在の居住地である者は「親兄弟・親戚の紹介」が多いの対して、配偶者の出身地が現在の居住地以外である者は「求人情報誌や新聞などの求人広告を通じて」と「公共職業安定所・人材銀行の紹介」、「友人・知人の紹介」が多く、多様なルートで職探しを行っていることがわかる。

さらに、現在の勤め先の社員数別にみると、99人以下の企業に勤務している者は「現在の勤め先の社員の紹介」や「現在の勤め先からのスカウト」、「公共職業安定所・人材銀行の紹介」が多い。これに対して、300人以上では、「学校・教師の紹介」や「親兄弟・親戚の紹介」が多い。

（3） 最も効果的な勤め先の探し方

最も効果的な勤め先の探し方は、「求人情報誌や新聞などの求人広告を通じて」（26.0%）が最も多く、次いで、「会社説明会に参加して」（18.0%）、「公共職業安定所・人材銀行などの紹介」（14.1%）、「学校または教師の紹介」（12.5%）がこれに続いており、現在の勤務先の探し方と傾向はまったく同じである。

（大木栄一）

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