第5章　BATHY報の打電要領

BATHYは観測終了後48時間以内にインマルサット経由または国内外の海岸無線局あて打電する。通報した電文に誤りがあった場合には、正しい電文を一回目と同じ要領で再通報する。この場合、後で入電したものが正しいものとして処理される。

これらの電報料金は、各国気象機関（日本は気象庁）が負担する。なお、静止気象衛星「ひまわリ」のDCP（衛星通報局）を使用してBATHY報を通報することもできるが、専用の通信装置を必要とするため、ここでは省略する。

5-1　インマルサット経由の場合

1.あらかじめ電文を用意する。

2.海岸地球局を呼びだす（例えば、日本の気象庁へは太平衛星（POR）−山口局（03））。

3.「GA＋」が送られてきたら「41＋」を送る（「41＋」は気象衛星を表す世界共通のサービスコードで、通信料は無科扱いとなる）。

4.気象機関からのアンサーバックがきたら（例えば、日本の気象庁の場合は「METTOK」）電文を送る。

また以下の点に注意して通報する。

1.電報の識別符「JJYY」

2.電文の末尾に、船舶のコールサイン及ぴ電文の終了を示す「＝」を付ける。

3.電報は、一通一測点とする。

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