●居住、生産、文化遺産といった様々な機能の混在を自然な姿と考えてよい。
●個々の建物のあり方の相互作用が、全体の雰囲気を決めてしまう。（どれか一つが調和を壊せば、景観は台無し）
●全体の価値（例：景観）の実現は、1主体の利害だけでは実現できない。お互いの利害を計算した上での、対等の立場からのプレゼンテーションが必要。そこでは提案者が強制力を持ていないが、相手方にも自由度があり、話し合いの余地はかえって広いものと考えられる。
●利害を犠牲にしたり、慈善事業として行うものではない。
●対等の立場から、補助金ではなく、自己負担による参加を原則とする。
●私的事業も一体的に考える。公的部門だけでは魅力的な空間をつくりだせない。
●条例規制よりも、良い実例による波及効果を狙う方が、実質的な効果が高い。
●全国的な価値基準ではなく、地域にとっての価値、意味づけを重要視する。
●観光地づくりではなく、住民のライフスタイルの表現として位置づける。
