9. おわりに

本調査は、日本財団の補助金を受けて、平成7年度より8年度まで2年間にわたって行われたものである。本研究の課題である「人にやさしい海岸施設のあり方に関する調査」を国内並びに国外の事例を調査分析し、その知見を下に「海岸施設のバリアフリー整備マニュアル」をまとめることができた。現段階における、本調査研究の所期目的は十分に果たしたと思われる。しかし、次の段階は、本調査研究の果実を如何に実施して行くのかが大きな課題であると思われる。ここに提案したバリアフリー整備マニュアルは、海岸施設の整備計画を立てるにあたり、極めて基本的事項をまとめたものであり、中央行政府をはじめとして、地方自治体の相互協力、そして地域住民の理解のうえに初めて社会システムとしてのユニバーサル化が進行するものと思われる。その意味で、本調査研究の成果であるバリアフリー整備マニュアルを有効に活かすことを期待するものである。

最後に、本調査研究に当たりご指導をいただいた日本大学近藤健雄教授並びに委員の方々、また、調査を実際に行った日本大学理工学部海洋建築工学科の近藤研究室の大学院生、学部生に感謝の意を表するものである。さらに、本研究にご理解を賜りました日本財団、運輸省の関係者に衷心より感謝する次第である。

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