ペルーのエネルギ源は、主として石油および水力発電である。
1980年代には、住民の約75%が電力供給のない状態で、エネルギー部門の開発が必要とされていた。
1992年には高原地方の旱魃の結果、水力発電量は激減し、工業部門は深刻なエネルギー不足の影響を受けた。
ペルーのエネルギー源のうち、最も重要な地位を占めているのは石油資源である。
石油の生産と輸出は、1970年代後半から80年代後半にかけて増大したが、その後は国内の経済後退、治安の悪化、政府と外資企業の関係悪化などが影響して、石油の生産も消費量も伸び悩んでいる。生産の拡大と新油田の発見が遅れている現状が続くと、石油輸入の増大は確実とみられている。
ペルーの原油埋蔵量は、1984年末の約6億3，600万バレルから1989年には約4億593万バレルに減少し、1990年には3億8，200万バレルと確認されていることからしても、新規埋蔵量を追加させる新油田開発が遅れていることがうかがえる。
原油の年間生産量は、1984年の900万トンから1990年には600万トンに低下している。
原油と同様に天然ガスも、具体的な開発プロジェクトの実施が遅れている。
貿易関係では、ペルーは輸出の大半が国際価格変動の影響を受けやすい1次産品から成っており、輸出の重要性の大きいペルー経済を不安定にさせている。
ペルーの主要輸出商品は、金属（特に銅、亜鉛、鉛および金）、魚粉、石油および石油製品であり、輸入では食料（特に穀物）、一般機械、電気機械、輸送機器（自動車）などが主要商品である。
1992年の輸出（FOB）は34億8，400万ドル、輸入（FOB）は40億510万ドルで、5億6，700万ドルの貿易赤字を記録し、経常収支は20億800万ドルの赤字となった。
