5．5　教育訓練と創意工夫

5．5．1　一般教育

（1）　教育訓練

企業内の教育訓練について、その必要性を述べると、特に現在のように技術革新といわれる時代においては、製品のライフサイクルも内燃機関に例を取れば、10年をこえるものはごくわずかである。また同一型式の機関でも10年経つ間に元のままの図面が使われているものは、ほとんどないくらいに改訂されているのが普通である。

したがって企業内で行う教育訓練は、企業のその時の技術レベルを従業員に徹底させる十分な配慮が必要で、特に認定事業場としては、船舶安全法における国の検査の一部を担うという重要な職務を遂行するために、従業員のレベルを高める努力が必要である。

このためには、職務に必要な知識、技能、総合判断など計画的にかつ秩序立てて、教育するのが望ましい。即ち新入社員、一般従業員、監督者、管理者に至るまで、その段階に応じたカリキュラムを組むと同時に、その実施にあたっては、計画通りに進捗しているかどうかの統制と調整、その成果の確認と評価が必要である。

ことに最近では、従業員の自己啓発活動を行いやすくするために、能力開発の管理といわれる手法が種々開発され、それぞれ成果を上げているが、特にこのことは管理者、監督者及び専門職に必要である。直接監督者の教育には欠かせないものである。これについては後の項で述べる。

ここで企業内教育訓練について、いくつかの手法を挙げる。各事業場においては、その企業に適した手法を選んで、計画を立てることが大切である。

?　訓練所による教育

最も学校教育に近い方法で、集合教育の典型である。

?　グループ研修

4〜5名から10名程度のグループを作って討論形式で教育するもので能力開発に最適である。

?　マンツーマン教育

O．J．T.（On the Job Training）ともいわれる職場教育の最も一般的な形式で、特に新入社員の教育に適している。

?　外部講習会への参加

技術スタッフ、管理スタッフ、専門職等の教育には極めて有効である。

?　宿題・レポート方式

あるテーマを与えて、じっくりと問題に取り組むには最適である。この方式と?または

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