はしがき

社会の高度情報化に伴い、気象情報に対する社会のニーズはますます多様化・高度化してきております。平成4年3月、気象審議会は社会の高度情報化に適合する気象サービスのあり方について答申しました。これは、気象庁、民間事業者、防災関係機関等がそれぞれの役割分担を明確にした上で、連携・協力を密にし、総合的気象サービスを実現し、多様で高度な気象サービスの要請に応えるための指針を示した答申であります。

平成6年には気象業務法が改正され、平成7年5月からこの施行により民間事業者から警報・注意報を除く予報が提供されるようになりました。平成8年4月には気象庁から新COSMETSによる精度のよい予測計算値（GPV）が提供され始め、多様で高度な気象サービスが展開されようとしています。これらの情報を十二分に活用し、ユーザーの目的に即した精度の良い予報サービスおよび気象海洋コンサルティングを行うことが民間事業者の役割と言えます。

本研究では、この数値計算資料および観測資料を活用して太平洋海域における波浪特性を把握し、大気の循環特性との関係を調べることを目的としております。これにより海難を防止し、さらに安全な航行を支援すると同時に、地球温暖化に関連した海運活動や海洋土木活動のあり方を検討するうえで、重要な基礎知識を与えるものと期待されます。

この研究は日本財団の平成8年度補助事業により実施したものであります。研究開発を推進するにあたり、ご指導を頂きました委員の方々に厚く御礼申し上げます。

平成9年3月

財団法人日本気象協会

会長町田直

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