3.2.3 押出形材の板部材

防撓材の心距間で板厚が変化する押出形材の板部材を使用する場合には、各防撓材位置で両端固定の帯板として計算した板の曲げ応力がすべての位置において3.2.2に規定する許容応力を超えないこと。なお、荷重については、3.2.2による。

3.3 防撓対等

3.3.1 防撓材の端部固着

防撓材は、隔壁板、桁部材等に肘板で固着されなければならない。ただし、適当と認められる場合、ラグ固着として差し支えない。

3.3.2 縦通防撓材の連続性

縦通防撓材は、強さの連続性に注意して固着されなければならない。なお、縦式防撓構造から模式防撓構造に移る箇所では、強さの連続性を保持するよう特に注意しなければならない。

3.3.3 防撓対等の寸法

防撓材等の断面係数は、次の算式による値以上としなければならない。

Cは、係数で次による。

鋼材の場合：1.1

アルミニウム合金材の場合：1.0

Sは、防撓材等の心距（m）。

Pは、荷重で、防撓対等の種類に応じ、表3.3による。なお、表中の荷重の値は、第2章の規定による。

lは、防撓対等の支点間の全長（m）で、その端では固着部の長さを含むものとする。ただし、桁部材を設けるときは、端の固着のヒールから最も近い桁部材までの距離又は桁部材間の距離とする。

σallは、許容応力で、表3.3による。

前ページ　　　目次へ　　　次ページ