オ）電力、工業用水の供給の便。

カ）主要主材の搬入と、関連工業との関係。

キ）公害問題と周辺の状況。

上記のうち、ア）については、地域的に大幅に異なる。例えば北海道と九州地区で温度差が甚だしく異なり、表日本と裏日本側とでは季節風、積雪量などが異なる。これらの地域差はやむを得ないが、それなりに設備で考慮する以外にない。

1.2.4　生産規模と敷地

立地条件は前項にも述べたものを検討して選定を行うが敷地の面積はどの程度を確保すればよいのか。

ア）生産規模

年間売上高と利益計画

月間・年間鋼材処理数

船種および年間建造隻数

船種および年間修理隻数

イ）基本的な工場配置（作業場のレイアウト）をきめる。

第1.4図

特になにを目玉商品とするか、貨物船か、漁船とするか、などこれは造船所の地域差により大きく影響され、客筋との連がりが物をいう。内海の造船所は内航船が主体であり、東北、北海道地区は漁船が主体であるように需要面と密接なつながりを（需要の予測、新造と修理の割合）持つことが大切である。

生産の主体の船種が決まれば年間建造隻数から、使用鋼材が椎定されるから、工事手順と流れのレイアウトをもとに工場内の道路、将来の拡張計画を含め必要な面積が求められる。

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