するとともに、異音、振動など異常がないかチェックする。また機関音や排気色、ミストガスの量に注意し異常の有無を確認する。

１０）確認運転
調整運転で間題のないことを確認後、最終確認運転を行うが、その方法に関しては、ＪＩＳＦ４３０４に陸上試験法案、ＪＩＳＦ０８０１には、海上試運転機関部試験法案があり、検査対象船舶では船舶機関規則２６１条によって各種立合検査や海上公試が実施される。またメーカの定める基準により行われる。整備方法（工場整備、船内整備）、整備の範囲などによりそれぞれ適した運転を行う。なお運転に関する詳細については第６章２．２項「運転」を参照のこと。

（１）工場（陸上）整備

?負荷運転ができない場合
９）（５）項の調整運転を行い問題のないことを確認後、船内に再据え付けを行い、６章２．２（２）項の最終確認運転（海上運転）を行う。

?負荷運転試験メーカの工場運転試験に合わせて行う負荷運転試験は、機関性能を知り、性能データを採取し記録を残しておくために行うとともに、海上運転に備えて、予備試験のために実施するものである。
採取した性能データと、メーカの出荷前の運転成績と対比し、また以前の試運転データ及び整備前の運転データとも、それぞれ比較し、どの程度の性能を発揮（回復）しているのかを把握する。もし問題があるほど差があれば、原因調査及び対策処置をし、性能を回復させる。

（２）船内整備

最終確認運転としての海上運転（船内運転）を行う。運転成績表を２・２３表、２・２４表に一例として示す。

?主機関の負荷試験
２・２３表にもとづき、通常の場合は、連続最大出力の１/４，２/４，３/４負荷の回転数で、各１０分間程度、及び連続最大出力４/４負荷の回転数で２０分間程度、並びに負荷最大出力１1/１0負荷の回転数で10分間程度航走しながら、それぞれの回転数での運転データを計測し、２・２３表の用紙に記録する。小形機関の場合は負荷最大出力を１００%とし、９０%、７５%、５０%、２５%負荷の回転数で、同様に航走しながら運転データを計測し記録するとともに、プロペラマッチングその他の性能についても確認する。
計測したデータと据付当初の試運転データ及び整備前の運転データと対比し、どの程度性能を発揮（回復）しているか把握し、確認する。

?補助機関の負荷試験
補助機関の場合、船内での負荷運転で発電機などに全負荷を加えることは、船内

　

　

　

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