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欧州における高速船搭載機器に関する動向調査

 事業名 造船関連海外情報収集及び海外業務協力
 団体名 日本舶用工業会  


刊行によせて
 当工業会では、我が国の造船関係事業の振興に資するために、競艇公益資金による日本財団の助成を受けて、「造船関連海外情報収集及び海外業務協力事業」を実施しております。その一環としてジェトロ船舶関係海外事務所を拠点として海外の海事関係の情報収集を実施し、収集した情報の有効活用を図るため各種調査報告書を作成しております。
 
 本書は、当工業会が日本貿易振興機構と共同で運営しているジャパン・シップ・センター舶用機械部にて実施した「欧州における高速船搭載機器に関する動向調査」をとりまとめたものです。
 関係各位に有効にご活用いただければ幸いです。
 
2006年3月
社団法人 日本舶用工業会
 
はじめに
 海上輸送は陸上輸送と比べ騒音、排ガス等による環境負荷が少なく大量輸送に優れていることから、欧州においても陸上輸送の代替手段としてのショートシー・シッピングとしての利用、いわゆるモーダルシフトの推進が進められています。しかしながら、一方で海上輸送は高速性に劣ることから、大量の貨物をより高速で輸送するための技術基盤整備が期待されており、かつ、運航コストを削減しつつも、信頼性、安全性、定時性の確保等に配慮した輸送の効率化が強く求められています。
 
 このように、海上物流の迅速・効率化が国際的にも進展する中、高速船による旅客輸送に対する需要も増してきています。欧州ではこのような時代のニーズに対応すべく、斬新な設計思想に基づいた船体の採用及び搭載機器の装備並びにこれら高速旅客船の実用化運航の実績を数多く有しています。
 
 本報告書は、高速船の今後の普及が舶用工業分野へ及ぼす影響を把握することを目的に、欧州独自の市場環境と規制状況を踏まえた高速船市場の現状、現在欧州域で運航されている高速船及び搭載機器に関する観点から、ユーザー等が期待する搭載舶用機器の製品開発、サービス等のあり方、及びそれらに対する欧州舶用機器メーカーの技術開発等の対応についての調査を実施し、その結果をとりまとめたものです。
 
 本報告書が、これまで欧州勢が先進的地位を占めてきた高速船運航に関する周辺支援機器の製品・システム開発等、高速船の搭載機器市場に対する今後の我が国舶用工業による積極的な事業展開を図っていくためのご参考となれば幸いです。
 
ジャパン・シップ・センター 舶用機械部
ディレクター 山下裕二
リサーチ・オフィサー ジャック・ハンキンズ


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