（手旗披露、カッター・クルーザー等体験乗船会）

・海浜清掃等環境保全体験活動

・巡視船体験乗船会

・海の教室、灯台・港湾施設等見学会

・合同キャンプ

　これまで実施してきた体験活動は、カッター体験、カヌー体験、手旗体験、などであるが、海洋少年団のイメージについては、規律やしつけなどで厳しいイメージをもたれている反面、楽しそうで、自由な雰囲気などのイメージをもたれる割合が高くなっている。これまでの体験活動に参加した子どもたちの意識調査によると、キャンプなどの野外活動も好まれている。一方、参加した父母の意識調査でも、野外活動や自然体験活動などを取り入れた複合型の活動に期待するとの意見もかなり多くなっている。したがって、カッター等の体験活動だけではなく、キャンプやハイキング、山登り等の自然体験活動を取り入れるなどして、複合的な活動とすることが望ましい。これらの活動をサポートする指導者等の確保、さらに、その安全対策をどのように行うか等について十分に配慮する必要がある。また、参加費については、交通費、保険料、弁当代等を実費として負担してもらっている場合が多いが、参加者にあまり負担とならないような金額を設定し、なるべく多くの人に参加してもらえるように工夫します。

　開催場所については、体験活動の内容により限定される場合が多いが、海洋少年団関係者しかいないような場所では、PR効果も少ないので、一般の人がたくさん集まり、関心を持って見てもらえるようなイベントの開催場所やその近隣の場所を選んで開催することが望まれる。また、その開催時期については、平日などに実施しても参加者が少なく、その効果が期待できないので、連休や夏休み等を選び、親子が揃って参加し易い時期を選定する必要がある。過去の事例では、夏から秋に実施している場合が多く、また、沢山の人が集まり、恒例となっている祝日や行事日などに合わせた開催とした方が、相乗効果が期待できる。

　活動内容や開催場所の決定により、募集人員や対象となる学年層をどのくらいにするのかというのは、ある程度絞れるものです。余り対象者を広げると、参加者が多くなり過ぎて十分な対応が出来なかったり、逆に、対象者を狭めすぎると、参加者が余りにも少なくなり、閑散とした結果となったりします。

　参加人員については、過去の事例で見ると、平均一回当たり30名から50名で、学年層については、小学3年生から中学3年生間の子どもとその親を対象とするケースが、多かったようである。また、参加した子どもの中では、中学生と高校生が少なく、小学校の低学年から高学年までが中心であったこのことを考えると、この学年層を対象とした活動を展開した方が、将来の団員募集のPR効果は高いものと推測する。

　参加者の募集については、学校を通じてチラシを配ったり、地元新聞への掲載や折込みチラシ等により周知している。参加した子どもや親の意識調査によると、体験活動を何によって知ったかということについては、［新聞やチラシによる］との回答が最も多かった。

　したがって、募集方法としては、地元の新聞やチラシなどによる方法が最も効果的であるようである。また、参加者のうち、開催地の市内からの参加が半数で、その残りが市外からの参加となっていることを考慮すると、ある程度広範囲の地域にある掲示板や公民館等へも掲示する等の工夫をし、夫々の地域にあった募集方法を模索していく必要がある。