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会員一覧
平成16年1月末現在
(五十音順)
正会員
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朝日航洋(株)
(株)梓設計
(株)アルメック
(株)エコー
(財)海外造船協力センター
(社)海外鉄道技術協力協会
(株)企画開発
(財)航空保安無線システム協会
(財)国際臨海開発研究センター
中央復建コンサルタンツ(株)
電気技術開発(株)
(株)トーニチコンサルタント
(株)日建設計
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(株)日通総合研究所
(株)日本海洋科学
(財)日本気象協会
(株)日本空港コンサルタンツ
日本工営(株)
日本交通技術(株)
(株)日本港湾コンサルタント
(株)ニュージェック
(株)パシフィック コンサルタンツ インターナショナル
(株)パデコ
復建調査設計(株)
三井共同建設コンサルタント(株)
八千代エンジニヤリング(株)
 
賛助会員
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伊藤忠商事(株)
エーペックスインターナショナル(株)
川崎重工業(株)
北野建設(株)
クリエートシステム(株)
(財)航空交通管制協会
(株)航空システムコンサルタンツ
五洋建設(株)
(財)自動車検査登録協力会
(株)ジャンピングツアー
(株)JALUX
住友商事(株)
(株)ゼニライトブイ
全日本空輸(株)
大日コンサルタント(株)
東亜建設工業(株)
(株)東芝
東洋建設(株)
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(株)トーメン
日本郵船(株)
日本航空(株)
日本空港ビルデング(株)
日本電気システム建設(株)
日本無線(株)
(株)野村総合研究所
富士屋ホテル(株)
前田建設工業(株)
(財)マラッカ海峡協議会
(株)マリコットサービス
丸紅(株)
三井造船(株)
三井物産(株)
三菱重工業(株)
三菱商事(株)
ヤマチ産業(株)
若築建設(株)
 
運営委員
  会員名 所属・役職 運営委員名
1 朝日航洋(株) 空間情報事業本部 理事 小山田 安宏
2 (株)梓設計 設計本部国際部 部長 佐布 恒雄
3 (株)アルメック 代表取締役 堀田 紘之
4 (株)エコー 海外事業部 部長 林 郁也
5 (財)海外造船協力センター 技術協力部長 中尾 健一
6 (株)海外鉄道技術協力協会 事業部長 澁谷 祥夫
7 (株)企画開発 社会経済部 本部長 大根田 洋祐
8 (財)航空保安無線システム協会 研究開発部長代理 鈴木 宣勝
9 (財)国際臨海開発研究センター 企画部長 大脇 崇
10 中央復建コンサルタンツ(株) 海外事業本部 副本部長 加尾 章
11 電気技術開発(株) 執行役員管理本部 海外営業部長 渋谷 光教
12 (株)トーニチコンサルタント 常務執行役員 飯室 越太郎
13 (株)日建設計 国際開発コンサルティング室室長 永井 正
14 (株)日通総合研究所 取締役 谷利 亨
15 (株)日本海洋科学 海事事業グループ 統括部長 榮 雄生
16 (財)日本気象協会 首都圏支社 調査業務課長 鈴木 靖
17 (株)日本空港コンサルタンツ 国際業務本部 副本部長 中岡 章
18 日本工営(株) 鉄道技術部長 増沢 達也
19 日本交通技術(株) 海外室長 和田 達郎
20 (株)日本港湾コンサルタント 取締役 海外業務部長 永井 康平
21 (株)ニュージェック 国際部長 松田 康治
22 (株)パシフィックコンサルタンツインターナショナル 営業本部 本部長補佐 垣内 元紀
23 (株)パデコ 業務本部 シニア・マネージャー 小沢 良一
24 復建調査設計(株) 国際事業部 部長 井上 年行
25 三井共同建設コンサルタント(株) 取締役 プロジェクト事業本部長 辻井 亨
26 八千代エンジニヤリング(株) 取締役 国際事業部長 田中 義則
 
協会役員及び委員会委員長等名簿
平成16年1月末現在
(五十音順)
役員
役員名 氏名 所属 役職
会長 竹内 良夫 (株)竹内良夫事務所 代表取締役社長
理事長 山下 哲郎 常勤  
常務理事 桑原 薫  
理事 男竹 昭  
黒田 定明 (社)海外鉄道技術協力協会 理事長
黒田 秀彦 (財)国際臨海開発研究センター 理事長
桑原 彌介 日本交通技術(株) 代表取締役社長
澄川 啓介 日本工営(株) 代表取締役専務
只野 康夫 (株)日建設計 代表取締役専務
中島 光一 電気技術開発(株) 代表取締役会長
前田 進 (株)日本港湾コンサルタント 代表取締役社長
前 迪 (株)パシフィック コンサルタンツ インターナショナル 代表取締役社長
諸岡 薫 (株)トーニチコンサルタント 取締役会長
吉村 清宏 (株)ニュージェック 相談役
監事 中川 喜夫 八千代エンジニヤリング(株) 代表取締役社長
山岡 通太郎 (財)日本ナショナルトラスト 理事長
 
顧問 小松義和
 
専門委員会及び部会
委員会名 委員長名 所属 役職
運営委員会 垣内元紀 (株)日本パシフィック コンサルタンツ インターナショナル 営業本部本部長補佐
 
編集後記
 遅ればせながら、当協会創立30周年記念新年特集号をお届け致します。
 私ごとになってしまいますが、私がかつて在職していた旧運輸省航空局には勤続20周年及び30周年表彰という制度がありました。当協会創立30周年という言葉を聞いてまず思い出したのがこのことです。自分という個人と法人である協会の誕生から今日までの姿をダブらせて考えてしまいます。
 大学を出ただけで、何の経験や専門的な知識や技術も持たない1個人が大きな組織の中で20年も30年も連続して勤務すると言うことはやはり大変なことです。何よりも自分自身が幸い健康に恵まれていたこと、良き上司、先輩、後輩の方々に支えて戴いたこと、さらには世界、その中で日本が平和で経済的にも豊かであったこと等、自分を取り巻く環境に恵まれたことに感謝せざるを得ません。
 翻って考えれば、当協会が創立30周年を迎えることが出来たのも同様なことが言えるのではないでしょうか。旧運輸省(現国土交通省)のご指導の下、会員各社、団体組織の皆さま方のご理解とご協力により今日まで事業を継続してくることが出来ました。人間で言えば20年で成人、30年では立派な大人ですからこれからは甘えてばかりではいられません。当号に掲載されている30周年記念の座談会に出席された方々のお話を読むにつけ、先人の方々のご努力とご苦労には頭が下がります。我々を取り巻く環境は平坦な道ばかりではなく、今後厳しさも予想されますが、そういう時こそ先人たちに習って英知を結集し、会員の皆さま方の期待に添えるよう各自がその使命を自覚して行動すること、それが30歳になった当協会のスタンスと考えます。(安井・記)
 
読者の皆様へ
 
 本誌では開発途上国に対する運輸分野協力についてのご意見、海外紀行文、随筆等を募集しております。
奮ってご投稿をお願い致します。
(掲載分には薄謝を進呈します)
 
〔お問い合わせ先〕
(社)海外運輸協力協会
安野・安井
TEL 3501-1462
FAX 3501-1466
e-mail: soumu@jtca.or.jp
 
 協会の運営は、競艇公益資金による日本財団の助成金の交付を受けて実施しております







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