The objective of this study is to clarify conditions of daily living and physical function of elderly women who have a fear of falling.

From May 2002 to July 2002, we studied elderly women aged 65 or above living in Kitamimaki-Village in Nagano Prefecture. Of the 824 targeted population, 274 were studied, which accounted for 33.4%. The 10-m walking time, the maximal step length and the 40-cm step test were studied to measure the Good Walker's Index and the tandem gait test was used to detect balance capability. A questionnaire administered through an interview elicited information on the number of falls during the past year, presence of fear of falling, degree of satisfaction in daily life, physical activity, reason for living, and fall-related self-efficacy. Here the fear of falling is defined as anxiety and fear sufficient to suppress activity in order to avoid a fall, even when the subject is capable of maintaining a normal lifestyle. Based on this definition, the study sample was divided into two groups: a group having fear of falling (F group) and the other not having such fears (N group). Furthermore, we carried out discriminant analysis using fear of falling as an independent variable and 8 explanatory variables owning no multicollinearity.

The average age of the F group (77.2±6.6 yrs.) was significantly higher than that of the N group (74.3±6.3 yrs., p<0.001). Moving ability and balance capability of the F group were significantly lower than that of the N group in all survey items (p<0.001).

The frequency of falling during the past year was significantly higher in the F group (2.1 ± 10.4 times) than in the N group (1.3 ± 8.9 times). The F group also showed a significant lowness in both daily physical activity and satisfaction in daily life.

The 19 survey items for fall-related showed a significant difference in the two groups. Discriminant analysis resulted in a 75.2% apparent error rate and eigenvalues of 0.200 (p<0.001). The order of discriminant function coefficient was 1 ) sitting and standing, 2 ) airing sleeping mattress, and 3 ) taking a bath. These actions are characterized by large burdens on lower extremity muscles, the necessity to balance on one leg, the carrying of heavy objects and the vertical movement of the center of gravity. Any of these actions may cause a loss in balance.

As a result of the investigation of capabilities related to motion and balance, we extracted the following factors related to fear of falling: age, walking, standing up and sitting down, taking a bath and carrying heavy objects. In overall our study suggested that safely participating in such daily activities would contribute to the recovery and mainteinance of confidence that a fall would not occur, and it would lead to appropriate repeated exercise considered as training to prevent a fall.

　

　

　近年、高齢者の人口増加に伴い、転倒が増加している。平成11年度人口動態統計^1）によると、転倒・転落による死者は年間6,318人にのぼっている。高齢者における死亡の主要因となっていることを示す最近の報告^2）もある。また、転倒は、死には至らないまでも、大腿骨頸部骨折^3）をはじめ、重篤な傷害を引き起こす原因となる。

　さらに、転倒を経験した者の中に、その後、転倒に対する恐怖心を抱いて生活を送るようになる者がいることが報告^4）−6）されている。日常生活における活動を制限^7）したり、不安やうつなどの症状を惹起する^7）8）など、精神衛生上好ましくない影響を及ぼすことも報告されている。こうした報告は、転倒におびえて家に閉じこもりがちになり、外出頻度が激減すること、すなわち社会生活と寸断される可能性^9）を意味している。

　そこで、本研究は、転倒への恐怖心を抱いて暮らす在宅高齢女性の日常生活状況と身体機能を明らかにすることを目的とした。

　

　平成13（2001）年5−7月の期間に、長野県北御牧村在住の65歳以上の高齢女性を対象として調査を実施した。測定者グループが、村内の各地区公民館18会場に、のべ36回出向いて調査・測定した。対象者数824に対して有効対象者数274で、調査率は、33.4％であった。

　調査項目は、まず移動能力の指標として、10m全力歩行、最大1歩幅、40cm踏台昇降から構成される「健脚度」^10）11）測定を実施した。バランス能力の指標としては、「つぎ足歩行テスト」^12）を測定した。

　質問紙調査では、過去1年間における転倒回数、転倒恐怖の有無、日常生活の満足度、身体活動状況、生きがい、及びTinettiが開発した「転倒自己効力感」^13）を面接により聴取した。転倒自己効力感については、オリジナルの10の設問に加えて、征矢野ら^14）が日本における生活環境を考慮し、さらに10の設問を加えたものを用い、5段階のVAS（Visual Analogue Scale）スケールで評価した。

　転倒恐怖は、「日常生活を行う能力がありながら、転倒を避けるために、なんらかの行動を抑制するような不安や恐怖」^15）という定義にしたがい、アンケート結果から「転倒恐怖群」と「非恐怖群」の2群に被検者を分類した。さらに、転倒恐怖の有無を基準変数、基準変数と関連があり、多重共線性（マルチコ）の問題の生じない8変数を説明変数として判別分析を行った。

　なお、本研究は、身体教育医学研究所「倫理審査委員会」の承認を得て実施された。

　

　年齢では、転倒恐怖（F）群（77.2±6.6歳）が、非転倒（N）群（74.3±6.3歳）よりも有意（P＜0.001）に高かったが、体格においては、差はみられなかった（表1）。

　移動能力とバランス能力においては、すべての測定項目において、有意（p＜0.001）にF群が低値であった（表2）。

　過去1年間における転倒の発生は、F群（2.1±10.4回）が、N群（1.3±8.9回）よりも有意（p＜0.05）に多かった。日常の身体活動も、F群は有意に少ない傾向にあった。また、日常生活の満足度も有意（p＜0.001）に低かった（表3）。

　

　

　

　

　

　

　

　転倒予防自己効力感においては、19の項目で両群間に有意差が認められた（表4）。表5は、判別分析の結果である。基準変数と有意な関連のある連続変数23の中で、多重共線性の問題を回避するため、説明変数間で相関係数が高い（r＝0.600以上）場合には、基準変数との関連の低い方を除いた結果、8因子が抽出された。固有値2.0、ラムダ0.688と低く、見かけの判別的中率は75.2％であった。

　

　高齢女性に対する移動能力やバランス能力の実測を伴う調査（1自治体の全数調査）としては、調査率33％と高い水準にあった。転倒に恐怖を抱く高齢女性は、過半数以上にのぼっており、年齢が高いほど、転倒に恐怖を抱く者が多いことを示していた。後期高齢になるほど虚弱度が増すことから、加齢が転倒に対する恐怖感を増強させることは明らかである。

　本研究では、転倒恐怖と密接な関係のある因子として、移動能力・バランス能力と日常動作における自己効力感として扱った。前者においては、とくに10m全力歩行の結果と恐怖との関連が強かった。介護予防の面からも、「個人に自己の移動能力を客観的に知ってもらうことは、その後の動機づけにつながりやすい」^11）ため、地域保健事業において移動能力の実測は必要だと考えられる。

　後者は、もともと転倒予防自己効力感のための質問項目であるため、20問中、19問において両群間に有意な差が見られた。判別関数係数のランクは、「座ったり立ったりする」、「布団を干す」、「入浴する」の順であり,これらの動作は、下肢筋群への大きな負荷、片脚支持、重量物の保持、重心の鉛直方向への移動などが特徴的であり、いずれもバランスを崩しやすいものであると考えられる。

　これらは、日常生活で誰もが行う動作（作業）であり、関節疾患などでの重度の疼痛や特別な疾患を除いては、安全を確保しながら毎日繰り返すことで、自然に筋力増強運動やバランス訓練になり、自信にもつながると考えられる。このように転倒から派生する恐怖や不安に伴い、身体活動量の低下、能力低下、易転倒性の増加、そして閉じこもり、といったQOLの障害となる悪循環^16）を断ち切るための具体的な手法の検討が望まれる。近年、病院や自治体などで実施されている「転倒予防教室」においても、転倒しないことへの介入に終始しているが、恐怖を減じることへの視点も重要だと考えられる。

　

　

　

　

　

　ところで、本研究の転倒予防自己効力感の項目において、20問と設問数が多かったが、これは回答者の負担度の増大や正確性の低下につながる。また、基準変数をもった多変量解析時に、多重共線性の問題が起こりやすいことから、因子分析法などにより、さらに数を絞り込りこんで、簡便かつ精度の高い質問紙を使用することが必要だと考えられる。本研究においても、これが分析精度の点で限界となっている。

　

　在宅高齢者の移動能力とバランス能力の実測を伴う調査の結果、転倒恐怖の関連因子として、年齢、歩行動作、立ち座り動作や入浴、重量物の保持などが抽出された。こうした日常生活動作をできる限り安全を確保しながら行うことで、転倒しないことへの自信の回復・維持、また反復性の高い適度な転倒予防の訓練につながると考えられた。