電子技術の発達と船舶運航の合理化の要請に伴って、船舶の航海機器がコンピュータ化され、自動化が進んでいる。船舶の航行に不可欠な海図についても、デジタル化が進み、海図記載情報のほか、GPSによる自船の位置やレーダ映像をCRT上に重ね合わせて表示できる電子海図システムが実用化された。

　一方、海図と併用して使用される潮汐表や水路誌等の水路書誌についても、電子化への要望が強く、近い将来、気象海象情報、水路誌などの情報を電子海図に取り組むことの検討が進められている。

　本事業では、航海に必須で、特にデジタル化が進んでいる海象等の予測情報を航海用電子海図(ENC)、航海用電子参考図(ERC)等に重畳表示するための最適システムを開発・研究し、併せて船舶航行の安全・経済的運航に寄与することを目的とする。

　本調査研究は、電子海図表示装置、電子参考図表示装置及び汎用パソコン画面上にそれぞれ本来の電子海図等の基図情報のみならず航海上の支援情報である潮汐、日出没及び潮流等の電子化海象情報等の編集、重畳表示が可能なプログラムを3年計画で調査、開発・作成する。

　本研究計画の詳細は、各事業で作成した報告書を参照されたいが、初年度には、

[1]主にプレジャー船艇等の小型船を対象とした船型別ニーズ、動向調査。

[2]小型船用(汎用パソコン用)プログラム開発。

　2年度目には、

[1]航海支援情報(潮汐、潮流等)データファイルの開発

[2]ENCデータのERCデータフォーマットヘの変換ソフトウェア開発

[3]中型船用ソフトウェアの開発

[4]小型船用ソフトウェアの改良

を実施してきた。

　平成13年度は最終年度目として、前年度までの成果を踏まえ、下記の事項について実施した。

[1]基図情報データ整備・編集

　PECの基図情報として航海用電子参考図1/10万シリーズの対象海域における10 m等深線以浅海域の障害物、その他航海上参考となる情報データを整備・編集する。

[2]航海支援情報データファイル作成

　予測情報である潮汐、日出没、月齢データと海流及び波浪等の海況データについての統合データファイルを作成する。

[3]基図情報表示ソフトウェア開発

　ENC、ERC及びPECの基図情報を汎用パソコンで表示できるソフトウェアを開発する。

[4]PEC試作及び海上検証実験

　対象海域のPECを最終的な機能を採用して試作し、汎用パソコンとGPS受信機との構成による簡易表示システムを用いて基図情報、航海支援情報の重畳表示確認及び外部入力データとしての位置情報及び表示を含む航海支援機能ソフトウェア作動確認及び表示精度等の検証を実海域で行う。

[5]最新維持ソフトウェア開発

　電子水路通報(Electronic Notice to Mariners: ENt.M)によりENC、ERC、PECの基図情報の最新維持が可能なパソコン用ソフトウェアを開発する。

　下記の方々により委員会、作業部会を構成し、ご指導ご審議をいただいた。

委員長	萩原　秀樹	東京商船大学情報システム設計工学講座教授
委員	安藤　久司	(財)日本海洋レジャー安全・振興協会理事長
	厚味　三樹三郎	(社)日本内航海運組合総連合会審議役
	中村　勝英	水洋会事務局長
関係官庁	西沢　邦和	海上保安庁水路部沿岸調査課海図編集室長
	大庭　幸弘	〃　　　　　　　〃　　　　主任沿岸調査官
	半沢　敬	〃　　　　　　　〃　　　　主任海図編集官
	橋間　武彦	〃　　　　　　企画課海洋研究室主任研究官
	伊藤　友孝	〃　　　　　　海洋調査課漂流予測管理官
作業部会	大庭　幸弘	海上保安庁水路部沿岸調査課主任沿岸調査官
	半沢　敬	〃　　　　　　　〃　　　　主任海図編集官
	橋間　武彦	〃　　　　　　企画課海洋研究室主任研究官
	伊藤　友孝	〃　　　　　　海洋調査課漂流予測管理官
	澤　雅行	〃　　　　　　航法測地課航法測地調査官
	小森　達雄	〃　　　　　　企画課海洋研究室研究官
事務局	岩渕　義郎	(財)日本水路協会相談役
	大島　章一	〃　　　　常務理事
	桑木野　文章	〃　　　　海洋情報室長
	黒崎　敏光	〃　　　　水路図誌事業本部電子海図事業部長
	上野　義三	〃　　　　〃　　　　〃　　　　嘱託
	川鍋　元二	〃　　　　調査研究部長
	進林　一彦	〃　　　　調査研究部次長
	村井　弥亮	〃　　　　　　　〃
委託先	今井　継彦	(株)武揚堂相談役編集長
	三浦　真吾	〃　　システム開発
	鍵和田　良隆	(株)マプコン取締役

平成13年6月22日	第1回委員会事業計画の了承、実施計画の審議・承認
11月29日	第2回委員会中間報告の審議・承認
平成14年2月18日	第3回委員会本年度事業の総括及び最終報告の審議・承認

この他5月22日、11月21日、平成14年2月13日

　計3回の作業部会を開催し事業の細部検討等を行った。