−舶用4サイクル低速主機関−

　

　国内経済はバブル崩壊後すでに8年を経過しましたがまだまだ回復の兆しがみられません。過去数年好調であった近海船も東南アジアの経済危機により荷物の減少と竣工船の増加により船腹の過剰がみられるようになり、船価のダウン及び引合の減少で一時の勢いがなくなってきました。

　この間、当社はS26MC、L及びS35MC形の2サイクル機関に重きをおき、1987年S26MC形の製造を開始以来すでに100台を越える2サイクル機関を提供してまいりました。さらに近海船の多くの船種に対応すべく、S42MC形機関を開発中です。

　一方内航船については、内航海運業界の規制緩和の中で昨年船腹調整事業が廃止され、暫定事業に移行されました。当面の課題である船腹過剰の解消に向けて動きだし、ある程度の成果は見られるものの新規の建造にまでは至っておりません。このような状況の中で内航船の主流として今まで長い間ご愛顧をいただいてきました4サイクル低速機関について、どのような機関が求められているのか、今一度見直す良い機会が与えられました。

　LU形を開発して以来、EL形、LH及びLH−L形と常にその時代のニーズにあった機関を開発してきましたが、新LA形機関はさらにきびしい状況の中に求められている現在のニーズを徹底追求し、LH及びLH−L形で1100台以上の製造実績を基に開発を進めてきました。

　以下に新4サイクル低速機関LA34形について紹介をします。

　

　新LA34形機関は内航船の主機関として現在問題となっている

などを考慮し、開発コンセプトを次のように定めました。

　

　表1に本機関の主要目を示します。

　比較として同一シリンダ径を持つ当社のLH34LA形機関の主要目も併記します。

　この要目の中で特筆すべきはロングストローク化をはかり、ストロークとシリンダ径の比、すなわちS/D＝2.12と大きくしたことです。

　ストロークを長く、膨張工程を十分に長くし、サイクル効率をよくするとともに機関の回転数をできるだけ低くし、燃焼期間を長くして出力アップをはかりながら低燃費化を目標としています。また本機関は減速機を介さないプロペラ軸直結機関を標準とし、低回転の効果とプロペラ直径を大きくすることによって推進効率の向上もはかっています。