本会は創立以来、その時代が抱える技術課題について、会員のイニシアティブのもと大学・研究機関等の協力を得て、それぞれが得意の分野を担当し効率的に研究を行う、いわゆる産・学・官の共同研究の中核体として活動しています。

　この活動は、国土交通省のご指導と日本財団の長年にわたる多大なご支援を受けつつ行われ、その成果は技術の向上を通じて、我が国船舶工業の活性化と、さらには海上輸送の効率化、安全性向上、環境保全等に多くの貢献をしてまいりました。

　最近における船舶関係業界の厳しい状況下、本会は実績ある共同研究機関として、かかる時期にこそ、多業種で構成される会員の能力結集と学・官の協力で限られた人・資金・施設の研究資源を有効活用しつつ、世界をリードする技術等先を見据えた研究を一層活発に行う必要があります。

　今後とも、技術で拓く"あす"のために努力してまいりたいと存じますので、皆様のご理解とご支援をお願い致します。