2.6.4 物流調査とパレット対応型船
研究開始に先がけて、物流の実態を把握し、ニーズに応じた「パレット対応型新型内航船システム」を開発するために、研究会メンバーが、京浜地区で物流調査を行った。その概要を上記表および以下に記載する。
物流調査の結果、トラック主体の一般雑貨輸送に組み込まれてモーダルシフト化を実現出来る船としてパレット対応型船を研究開発することにした。船の定時運航、全天候型荷役、船内自動倉庫設備等2.1「パレット対応型新型内航船の基本計画の概要」に示すパレット対応型船の基本計画をした。尚、船舶とトラックの輸送コストを比較するなかで、パレット対応型船の運航システムの条件は次の通り考えられる。
(1) 船舶の総輸送コストのうち、港湾経費は大きな部分を占めているのが現状である。
パレット対応型船は、岸壁上でトラックからパレット貨物を港湾施設(クレーン等)を使用しないで、直接船舶への積み降しが出来る事により、トラックの運転手が、トラックと船との荷役することとするならば、トータル輸送コストの低減が期待できる。
