将来の輸送容量(C)、トンマイルベースの輸送総量(TR)は、I. 調査の内容4.1で作成した値を用いた。長期的技術の削減割合(RC)は15%とした。
表3.4-2 対策4(upper case)：中期的に導入が想定される燃料消費率の削減技術を見込んだ場合の燃料消費量の将来予測
将来の輸送容量(C)、トンマイルベースの輸送総量(TR)は、I. 調査の内容4.1で作成した値を用いた。長期的技術の削減割合(RC)は15%とした。
表3.4-1及び表3.4-2によれば、タンカーでは、lower caseにおいてはある程度の燃料消費量の削減が達成できるものと期待され、2020年において6%増の水準(1997年比)に抑えることができると予想された。しかしながら、upper caseでは34%増となるものと予想された。
バルカー及びコンテナ船では、この対策を講じた場合でも、1997年の燃料消費量に比べて、2020年ではバルカーが27%、コンテナはlower caseで57%、upper caseで127%の増加となるものと考えられた。
今回の設定では、2008年に以降の新造船にのみ中期的削減技術が導入されるとしたので、2020年においても導入開始後12年目であり、計算上は隻数ベースで全体の約37%の船舶にしかに適用されていないため、その効果は大きく現われていないと言える。
