将来の輸送容量(C)、トンマイルベースの輸送総量(TR)は、I. 調査の内容4.1で作成した値を用いた。減速率(減速後/減速前の速度(knt))は、タンカー・バルカーで90%、コンテナ船で80%とした。
3.4 対策4；中期的に導入が想定される燃料消費率の削減技術を見込んだ場合
対策2で予測したように、短期的な船単体の燃料消費率(Cijk)の削減技術を導入した場合でも、外航船舶全体での燃料消費量(P)は逆に増加する。そこで、さらに将来に実用化が期待できる中期的削減技術を導入した場合の効果を定量的に評価した。
中期的な燃料消費率削減技術の具体的な例(4.1参照)としては、メタノール、DME、LNG、水素等への燃料転換及びマイクロバブルなどによる粘性抵抗低減技術などを想定した。
これらの技術は、開発目標を削減割合(RC)で最大で20%程度いることから、燃料消費率の削減割合(RC)を15%と仮定して計算を行った。
これらの技術の導入には、大掛かりな改修が必要となるため、既存船への導入は難しいと考えられるので、2008年以降に建造される新造船のみに導入されることとした。計算結果を表3.4-1及び表3.4-2に示した。
