3.2 対策2；短期的に導入可能な燃料消費率の削減技術を見込んだ場合
II調査の内容7.2.2(1)2]で記載した推進器に対する各種改善技術については、技術としては既に完成されたものであり、適用範囲も広い。特にPBCFは適用可能な船型も比較的広範でレトロフィットも可能であり、その効果は5%程度と見込まれる。
そこで、ここでは燃料消費率の削減割合(RC)を船種・船型・船齢に関わらず一律に5%と仮定し、新造船及び既存船の全てに適用した場合の効果を評価することとした。ここでは既存船の適用については、適用される技術がすべての船に行き渡るのに2002年から10年(平均ドック入り間隔の2倍)かかると仮定し、燃料消費量の将来予測を行った。表3.2-1及び表3.2-2に計算結果を示した。
表3.2-1 対策2(lower case)：短期的に導入可能な燃料消費率削減技術を折り込んだ場合の燃料消費量の将来予測
