表3.2-1及び表3.2-2によれば、タンカーの場合lower caseの場合には新技術導入の効果によって2020年における燃料消費量の増加は1997年に比べて6%程度に抑えることができると予想れた。しかし、バルカー及びコンテナにおいては、新技術導入を図っても燃料消費量は単調増加するものと予想され、2020年においてバルカーで27%、コンテナでlower caseで56%増、upper caseで122%増(1997年比)となると予測された。
以上の結果、外航船舶全体の燃料消費量は、ゼロオプションに比較すれば、2020年においてupper caseで-8.7%、lower caseで-6.9%(1997年比)と予測される。
3.3 対策3；減速航行を導入する場合
船単体の燃料消費率(Cijk)は速度の3乗に比例するため、減速航行による燃料消費率(C)の削減割合(RC)は大きく、減速によって年間航行日数(X)が増加しても燃料消費量(P)は減少する。従って、実行可能性の問題とは別にここではその効果を計算することとした。減速割合は、比較的高速で航行しているコンテナ船は80%(20%減速)、タンカー、バルカーはslow steamingを行っていることが多いため、90%(10%減速)として計算した。減速航行により不足する船腹数については、各カテゴリーにおいて年間運航日数が340日を越えた時点で、同カテゴリーの隻数を増加させることで対応させた。
表3.3-1及び表3.3-2に対策3の予測結果を示した。これによれば、予想通り減速航行の削減効果は大きく、外航船舶全体での燃料消費量は、lower caseでは1997年比で2010年に17%減となり、2020年においてもほぼ1997年レベルにとどまると予測された。一方、upper caseでは、2010年付近で1997年レベルに戻り、2020年では25%増となってしまうと予測された。
