(5) また、誘導・警告ブロックの形状については、審議中のJIS規格(原案)にほぼ準拠した条件で実験を行った。
(6) なお、警告ブロックの敷設幅に関する実験では、30cm幅の誘導ブロックと警告ブロックの並置による60cm幅ブロックを縁端部に敷設する方式(異種2列敷設方式と呼ぶ)の有効性についても合わせて検討した。警告ブロックをホームの縁端側、誘導ブロックを内側に並置して敷設するルールを定めることで、ホームの内・外方検知に資する手段となりうるかを予備的に検討することが目的であった。その結果、警告ブロック2枚による60cm幅敷設方式と同様に、異種2列敷設方式の検知性は優れていた。また、どちら側が誘導ブロック(もしくは警告ブロック)かを認識することも、ほとんどのケースで可能であった。しかしながら、並置して敷設してある2組のブロックのうち、誘導ブロックのみを検知したケースにおいて、既設方式との誤認を生じ、「これは誘導ブロックであることから停止する必要はない」と判断して、停止せずにホーム縁端に直進した被験者もいたことから、導入した場合のリスクが大きいと判断し、今後の検討の選択肢からは除外することとした。
