■交信方法の見直しに関する意見(8人)
･航路管制官との交信はナゴヤホアン経由となるが、直接交信できるようにすべき。他船の多い中で、交信に時間がかかりすぎて操船に専念できず。
･VHF交信は、直接航路管制官と行えるように願いたい。
■その他(42人)
･現行法を一旦白紙にして、現在の航行船舶の状況を基に最大効率が得られるシステムを組み上げてはどうか。仮説でもシミュレーションでもよい。将来、伊良湖海上交通センター(伊良湖マーチス)ができるのであれば、新設時点でショアーパイロット制度を採用する余地(現役のパイロットを担当させる)がないのか、検討してみては。ただし、上記を考える場合、どうしても対策が必要となるのは、漁船･小型船をどのように整理･整流するかであろう。外国の海域と全く状況が異なるのは、漁船･小型船である。この問題がある限り、｢日本は特殊海域下にある｣とされても致し方ない。
･最低である。神島あたりに管制官をおき、現場の状況に即した管制をなぜしないのか。
なお、寄せられた意見を職種ごとに分類したものを表5-8-8に示す。
