ここで、効率的とは船社が集中寄港し、整備バースの遊休を少なくするという意味である。
本分析では、21世紀のアジアを中心とする物流ODの将来予測が困難なため、将来の貨物の発生･集中を与件とする各種政策シナリオのシミュレーションが実施できなかった。この点を早急に実施し、拡大するアジア諸国の経済の動向と港湾政策とのマッチングを検討しておく必要がある。また、6,000TEUクラスの大型コンテナ船の基幹航路への就航の影響を当初、計算する予定であったが、モデルのアルゴリズムをさらに改良しなければ、計算機容量が不足することが解った。この点は極めて残念であり、早急にこの解決を図ること、および、船社間の競争を考慮した市場均衡モデルで海上輸送運賃の均衡価格をも同時に求めるモデルの開発が必要である。コンテナ定期輸送市場の完全自由競争を仮定した場合のモデルはすでに開発を行い、現在、計算を実施中であるが、機会を見て公表したい。
《参考文献》
LAMBERT MARK, Emap Business Communication Ltd.: Containerization International Year Book、1994年
運輸省港湾局『平成5年度全国輸出入コンテナ貨物流動調査報告書』平成6年3月
アジア地域運輸基盤整備協力調査事務局、さくら総合研究所、環太平洋研究センター『アジア地域運輸基盤整備協力調査最終報告書』1993年3月
高橋宏直･山本幸司｢港湾空間特性モデルの作成に関する基礎的研究｣『土木学会論文集』No.524/IV-29、PP.11-21、1995年10月
日本交通社『貨物運賃と各種料金表』1989年
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今井昭夫｢コンテナ輸送システムにおける整備計画の最適化に関する研究｣京都大学学位論文、No.652、1989年
