総論*
1. 研究開発の背景と目的
地球温暖化に代表される気候変動の解明は、今や人類共通の重要な課題である。そのためには全球的な気候変動の正確な把握とこれに立脚した科学的な予測が何よりも大切であり、現在各国において、各種データに基づく過去の気候変動の把握と主に数値モデルを用いた気候変動の予測に多くの努力が払われている。
気候変動の研究では、海洋が地球表面の約70%を占めているので海洋気象の把握が不可欠であり、長期的変化を捉えるには100年以上にわたる長期間の観測データが必要である。このような認識に基づいて世界気象機関(WMO)は、1963年に「海洋気候統計計画」を発足させて、海上気象観測データの電子媒体化を推進することを決定した。
これに呼応して、アメリカ海洋大気庁(NOAA)は1854年以降の約8000万通の船舶観測データを電子媒体化し、Comprehensive Ocean-Atmosphere Data Set( COADS;総合海洋大気データセット)として整備した。英国気象局(UKMO)は1856年以降の約7000万通の海面水温・海上気温データを電子媒体化した。気象庁(JMA)は1961年にNOAAとの協力により、神戸海洋気象台が収集してきた明治時代(1889年)から昭和35年までの海上気象観測データをマイクロフィルムに収録した。これらのデータは約680万通にのぼるものであり、このうち1933年以降の約270万通は電子媒体化されCOADSに格納された。しかし、1932年以前については未着手のままであった。
このような背景のもとに日本気象協会は、平成7年度〜9年度の日本財団補助事業において、合計約133万通のデータを電子媒体化してきた。これらのデータは「日本財団により補助を受けて電子媒体化された神戸コレクション海洋気象データセット」であることから、このデータセットの略称をKoMMeDS-NF(The Kobe Collection Maritime Meteorological Data Set funded by the Nippon Foundation)と呼ぶ。しかし、まだ約250万通のデータが電子媒体化されていないで残されていた。
平成10年度事業では、さらにこれらのデータの電子媒体化を進め、デジタル化されたデータを活用して海洋気候の予備的な解析を行う。本事業により得られた成果は、地球温暖化に関連する船舶の運航や海洋土木活動のあり方を検討する上で、重要な基礎資料をもたらすものと期待される。
* 岡田弘三
