■無線による求荷・求車の事例
D共同組合では、無線による求荷・求車情報の交換を行っている。
まず、自社で対応できない求荷・求車情報を持つ組合員は、無線により他の組合員にその情報を一斉に伝達する。緊急出荷や積み合わせに余裕のある他の組合員は、発信者と連絡を取り詳細確認後、成約となる。
メリットとしては、無線で発信することにより一斉同報が可能となり、所用時間も20秒足らずと、現状で考えられる最も迅速かつ効率的であることがあげられる。無線(協同組合内)で処理できない場合には、ローカルネットに情報を発信する。
■ポケベルによる求荷・求車
異なる運送会社が協力して融通配車をし、輸送効率を向上させるためにポケベルによる輸送情報通信ネットワークシステムが開発され、東京都や熊本県で取り組まれている。荷主からの依頼を受けた運送会社が、自社で対応できない場合あるいは対応するにも配車に時間がかかるような場合、以来情報を他社に流し、より短時間で配車できる運送会社が対応する。
■電話による親密企業間での求荷・求車
従来から、親密企業間では対応しきれない荷物が発生したような場合、電話を用いて互いに融通配車等を行っている。
近年では、コンピュータ通信、無線、ポケベルといった通信機器を用いた情報受発信が進められているが、その後成約までの詳細の確認には電話が用いられている。
? 運行実務段階における施策
運行実務段階では、実際に運航しているそれぞれのトラックから排出される二酸化炭素やNOx、SOxを削減することを目的に、運転方法の改善により燃費を向上させる省エネ運転、むだなアイドリングを省くことにより燃費を向上させる停車時のアイドリングストップ、車両自体の改善により燃費の向上、大気汚染物質の排出量を削減する低公害車の導入といった取り組みが考えられる。
省エネ運転の具体的取り組み方法としては、セーフティドライビングシステムの導入による省エネ運転・安全運転の指導・啓発など、停車時のアイドリングストップ促進策としては、蓄熱式仮眠マットの導入支援など、低公害車の導入促進策としては、補助金等による支援が行われている。
