日本財団 図書館

共通ヘッダを読みとばす


Top > 社会科学 > 社会 > 成果物情報

地理情報システム(GIS)に関する調査研究報告書

 事業名 地方自治情報啓発研究
 団体名 自治総合センター 注目度注目度5


一夕がサーバーに保存されている時、別のGISのソフトウェアでネットワーク環境からそのデータへのアクセスが可能となる。

このアクセスは、これまでのようなデータの変換標準フォーマットによるものではなく、オブジェクト指向のミドルウェア(例:CORBA/付属資料3(c)参照)によって可能となるものである。

 

●OGISの情報コミュニティモデル

OGIS情報コミュニティモデルとは、異なる情報コミュニティとの意味表現の手法を標準化するとともに、異なるコミュニティ間の意味変換を行なう標準的な手法を定めるものである。

 

●OGISサービスアーキテクチュア

OGISサービスアーキテクチェアとは、上述のようなコミュニティモデルを支援し、多様な地理情報にネットワークを介して遠隔アクセスできるような処理体系を示している。このような環境が実現すると、異なる情報コミュニティ間の地理情報のやりとりが可能となる。

このような抽象仕様の構築作業を通じ、最終的に多様なユーザーによってその恩恵が共有されることになる。

 

A今後の動向

現在、技術委員会(TC)は、基本技術と領域技術という二つのタスクフォースを設置している。

基本技術タスクフォースでは、抽象仕様の内容とそれに従った実装仕様について、RFP(Request for Proposal)形式等を通じて検討・評価している。RFP形式とは、まず検討テーマを参加企業に呈示し、それを受けて各企業がそのテーマに関する仕様案を提出し、基本技術タスクフォースがその内容に検討を重ねた上で発表するという仕組みである。

更に、基本技術タスクフォースの下にワーキンググループ(WG)とスペシャルインタレストグループ(SIG)が設置されている。WGには、カバレッジ、カタログサービス、ピクセル操作、データ交換等に関するものがある。一方、SIGには、WWWマッピングとサービスモデルに関するものがあり、WWWマッピングSIGでは、分散コンピューティング環境下でのネットワークを介した地理情報システムの検討を行ない、サービスモデルSIGでは、異なる地理情報コミュニティ間でのインタフェースの設計を行なっている。

また、領域技術タスクフォースでは、抽象/実装仕様の各ドメインにおけるプロファイルを作成し、その応用領域で他の仕様との調整を行なっており、この下にもWGが作られていく予定である。現在では、通信分野のWGがあるだけとなっているが、更に交通分野を対象としたWGの設置が検討されている。

今後、OGCと日本との関係が深くなっていくことが予想される。、既に、1995年11月に日本で設立されたNSDIPA(National Spatial Data Infrastructure Promoting Association)とOGCは密接な連携関係を持っており、今後の日本国内でのGISの発展に影響を与えることが予想される。

 

 

 

前ページ   目次へ   次ページ

 






サイトに関するご意見・ご質問・お問合せ   サイトマップ   個人情報保護

日本財団会長笹川陽平ブログはこちら
競艇の収益金はあなたの街でこのように使われています



ランキング
注目度とは?
成果物アクセスランキング
1,045位
(24,541成果物中)

成果物アクセス数
4,394

集計期間:成果物公開〜現在
更新日: 2008年11月29日

関連する他の成果物

1.「コミュニティ研修会(山形県)」配布資料写
2.「コミュニティ研修会(三重県)」配布資料写
3.「コミュニティ研修会(岐阜県)」配布資料写
4.「コミュニティ中央研修会」開催通知・出席者名簿
5.「自治講演会(茨城県)」配布資料
6.地方自治アニメーションビデオシリーズ「みんなの地方分権」
7.自治だより平成9年5月号(119号)
8.自治だより平成9年7月号(120号)
9.自治だより平成9年9月号(121号)
10.自治だより平成9年11月号(122号)
11.自治だより平成10年1月号(123号)
12.自治だより平成10年3月号(124号)
13.コミュニティの地区指定概況
14.REGIONAL DEVELOPMENT ON INFORMATION AND TELECOMMUNICATIONS IN JAPAN
15.フランス地方税便覧
16.ふるさと環境シンポジウム(京都)報告書
17.ふるさと環境シンポジウム(和歌山県)報告書
18.地方分権推進フォーラム(岩手県)報告書
19.地方分権推進フォーラム(京都府)報告書
20.大都市行政制度に関する調査研究報告書
21.地方税制度に関する調査研究
22.「地方自治情報啓発研究」の報告書
23.地方債統計年報(第19号)概略・目次
  [ 同じカテゴリの成果物 ]


アンケートにご協力
御願いします

この成果物は
お役に立ちましたか?


とても役に立った
まあまあ
普通
いまいち
全く役に立たなかった


この成果物をどのような
目的でご覧になりましたか?


レポート等の作成の
参考資料として
研究の一助として
関係者として参照した
興味があったので
間違って辿り着いただけ


ご意見・ご感想

ここで入力されたご質問・資料請求には、ご回答できません。






その他・お問い合わせ
ご質問は こちら から