図２-５に示すように、船舶関係研究者数も従業員数とほぼ同様の動きを示しているが、単調減少傾向は、従業員数よりも強いものがある。なお、平成９年度で、研究者数の合計は366人であるが、設計部門等にいる船舶の開発に携わっている要員を含めると、実質的な研究者数はもっと多いと見てもよい。

以上のように、費用的に見ても、人材的に見ても、船舶関係の研究開発は非常に厳しい条件のもとで行うことを余儀なくされている。特に、従業員の減少の中での研究者の単調減少は、さまざまな面での研究者への負荷を増加させていることは確かであり、創造的な研究開発の遂行に少なからず影響を及ぼすことが予想される。

本調査研究は、このような厳しい状況の中で、どのように効率的かつ創造的な研究開発を行えば高度な技術が創出できるか、またそれを実現するにはどのような研究開発環境を整えるべきかを見出すことを最終的な目標としている。

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