-1. ケーブル及び配線は、擦損、その他の損傷を被らないように敷設し支持しなければならない。

-2. ケーブルの支持及び固定間隔は、ケーブルの種類及びケーブルが敷設される場所の振動により選定しなければならず、かつ、40cmを超えてはならない。ただし、暴露区域以外に敷設されるケーブルであって、ハンガ等の上に水平に敷設されるケーブルにあっては、40cmを超えない間隔で支持され、かつ、90cmを超えない間隔で固定されればよい。また、ケーブルがダクト又は管内に敷設される場合は本会の適当と認めるところによる。

-3. バンド、支持物及び附属品は、次の（1）から（4）に適合しなければならない。

（1）バンドは十分な強さを有し、ケーブルの被覆を損傷することなく固定できるものであること。

（2）金属性のバンド、支持物及び附属品は、耐食性材料又は適当な防食処置を施したものであること。

（3）非金属製のバンドは、次の（a）及び（b）によること。

（a）難燃性のものであること。

（b）ケーブルを固定する場合は、支持物の上にケーブルを水平に敷設する場合を除き、火災によるケーブルの緩みに対して考慮すること。

（4）非金属製の支持物は、次の（a）から（g）によること。

（a）本会が別に定める試験に合格したものであること。

（b）想定される周囲環境において十分な耐久性を有するものであること。

（c）敷設される場所の温度条件に適したものであること。

（d）危険場所で使用する場合は、導電性を有するものであること。

（e）暴露部で使用する場合は、紫外線から保護されたものであること。

（f）支持物の固定間隔は、（a）の試験時に使用された間隔以下とし、いかなる場合であっても2mを超えないこと。

（g）火災による落下を防止するために金属で補強されたものであること

-4. 導体の最高許容温度が異なる絶縁ケーブルは、できる限り同一バンドで束ねて敷設することを避けなければならない。やむを得ず束ねて敷設する場合には、いかなるケーブルも導体の最高許容温度の最も低いケーブルに許容された温度より高い導体温度にならないように使用しなければならない。

-5. 他のケーブルの保護被覆に損傷を生じやすい保護被覆を持つケーブルは、同一のバンドに束ねて敷設してはならない。

（a）機関区域、居住区域及び車両甲板の閉囲された場所の電路は、次のいずれかの方法により布設されていること。

（1）1本のケーブルにより布設する方法。この場合において、「1本のケーブルにより布設する」とは、当該ケーブルとの間をこれら2本のうち太い方のケーブルの直径の5倍（隣接するケーブルが束の場合にあっては、束の中の最大径のケーブルの直径の5倍又は束の最大幅のいずれか大きい方の値）以上離すことをいう。（図258.0〈1〉参照）

（2）束ねたケーブルにより布設する方法。この場合にあっては、次のいずれかの方法に従うこと。

（i）ケーブルを束ねて電路を布設しても難燃性を保持できるケーブルを使用する方法。この場合において、「難燃性を保持できるケーブル」とは、附属書〔3〕「耐延焼性試験」に掲げる試験に合格したものをいう。ただし、（財）日本海事協会の発行した証明書を有する高難燃ケーブルについては、同試験に合格したものとみなす。

（ii）ケーブルをトランク又は管に納入して電路を布設する方法。この場合において、その端部には、B級仕切り電線貫通部と同等以上の延焼防止防止措置を講じる。

（iii）図258.0〈2〉に示すつば付きコーミングであってB級仕切電線貫通部と同等以上の効力を有するものをケーブルに設ける方法。この場合においては、垂直方向に布設するケーブルに設ける場合にあっては6メートル以内又は2層以内のうちのいずれかの間隔ごとに、水平方向に布設するケーブルに設ける場合にあっては14メートル以内ごとに設ける。ただし、つばが外板、甲板又は天井に接触する場合には、当該仕切り壁までとして差し支えない。

（b）（a）に掲げる方法のほか延焼を防止することが、（a）に規定する方法と同等以上の効力を有する方法と認められる場合には、資料を添えて、海事局検査測度課長まで伺い出ること。ただし、（財）日本海事協会の発行した証明書を有する難燃塗料をその証明書に記載された条件に従って塗布する場合にあっては、この限りでない。

（a）「その他火災の危険が多い閉囲された場所」とは、乾燥室、防火構造規則別表第1備考（8）又は（14）に規定する場所、別表第5備考（9）に規定する場所（ただし、ロッカールームを除く。）及び車両甲板区域内の閉囲された場所とする。

（a）「電路の保護等管海官庁が適当と認める措置」とは、トランク又は管に納入して布設する措置、ケーブルを適当にラギングする措置等をいう。