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練習問題の解答
第1章
(問1)従来システムでは、遭難通報は船対船の通信によって行われた。
 新しいシステムでは、船対地上局の通信によって行われ、地上局からの航行警報・気象警報その他緊急警報等の放送を船で自動受信する。船からは遭難通報等を地上局に送信し救助を受ける。
(問2)原則的にはその船の行動水域によって定められている。
 その水域はA1、A2、A3、A4の4水域が定められている。
 
第2章
(問1)(1)NAVAREA毎に、各海岸局の放送時刻を割当てている。
(2)
国際ナブテックス受信機 日本語ナブテックス受信機
使用用語 英語 日本語
周波数 518kHz 424kHz
印字文字数/行 32文字以上 30文字以上
前置文字 B1 B2 B3 B4の4文字 M1 M2 M3 M4 M5の5文字
各局毎の一貫番号 2桁 3桁
重要メッセージ 00 000
(3)航行警報M2=A、気象警報M2=B、捜索救助情報M2=D、航行警報:Aの追加M2=L、重要メッセージM3 M4 M5=000
(問2)(1)○、(2)×、(3)○、(4)×、(5)×、(6)○
(問3)(1)太平洋上空(東経178度)、インド洋上空(東経64.5度)、大西洋上空(西経15.5度)、大西洋上空(西経54度)
(2)船団呼出しの種類:特定船舶、船団別、海域別、国籍別、全船舶
 海域呼出しの種類:NAVAREA別、円形海域、矩形海域
(問4)(1)ARQ(自動再送要求:1対1)方式あるいはFEC(一方向誤り訂正:1対N)方式で自動誤り訂正を行う。
 
第3章
(問1)Itを送信時の消費電流、IRを受信時の消費電流、αを非常灯の消費電流、給電時間をtとすると負荷は次式により求められる。
常用負荷C=1/2×It+IR+α=1/2×(10+20)+(2+3)+2=22(A)
予備負荷CS=1/2×(10+7)+(2+3)+2=15.5(A)
容量計算に際しては常用負荷と予備負荷のいずれか大きい方で計算する。
この場合は常用負荷で計算する。
給電時間は非常用電源を装備していないので6時間以上である。したがって、
蓄電池の所要容量=22×6=132(AH)・・・答(計算値)
(参考)一般に6時間率放電の場合は10時間率放電の86%容量となるため10時間率換算では蓄電池の所要容量=132/0.86≒153(AH)
 
(問2)電圧降下をe、直流2線式を2、R20を20℃における1km当たりの導体抵抗、Lをケーブルの長さ(m)、消費電流をIとする。
ケーブル損失5%とすると
電圧降下e=24×0.05=1.2(V)
導体抵抗R20を求めると
R20=(e×1000)/(2×L×1)=(1.2×1000)/(2×50×30)
 =1200/3000=0.4(Ω/km)
従って0.4(Ω/km)以下の(2)を選択する。
 
(問3)(1)(a)ノーマルモードノイズ:回路線に逆相で結合するノイズ。
(b)コモンモードノイズ:回路線に同相で結合するノイズで、結合する電圧が違う場合、その差がノーマルモード成分となる。
(2)(a)電磁結合ノイズ:周囲の電気回路によって、機器の入出力信号ケーブルに生じる磁束の変化により、その信号ケーブルに誘起されるもの。
(b)静電結合ノイズ:機器の入出力信号ケーブルと周囲の電気回路との静電容量結合によって、その信号ケーブルに発生するもの。
(c)放射結合ノイズ:機器の入出力ケーブルが一種の空中線となり、外来電波によって、その信号ケーブルに発生するもの。
(3)(a)電路の分離、(b)電路の遮へい、(c)電線のよじり、(d)ケーブルの接地
 
第4章
(問1)
番号 記号の意味 記号の種類
(1) 対地電圧 600V
(2) 線間電圧 1KV
(3) 耐火/耐延焼性等 耐延焼性
(4) 芯数 2芯
(5) 絶縁 EPゴム絶縁
(6) 外被 ビニールシース
(7) がい装 あじろがい装
(8) 公称断面積(mm2 4mm2
 
(問2)(1)○、(2)×、(3)○、(4)×、(5)×、(6)×、(7)○
(問3)(1)○、(2)×、(3)○、(4)×、(5)×、(6)○
 
第5章
(問1)
設問 点検整備内容又は点検整備の方法 判定基準
(1)
a. ペーパエンド及び警報機能の確認
警報が出ること。
b. 自動復帰改行動作、自動紙送り動作及び印字の確認
1. 行の最後で自動的に復帰改行すること。
2. 自動復帰改行により、単語が分断される場合は、その表示があること。
3. プリンタに打ち出される1行の文字数が32文字(日本語ナブテックス受信機の場合は30文字)以上であること。
4. メッセージの印字完了又は中断後自動的に復帰改行すること。
(2)
メッセージIDの記憶の確認
同じメッセージIDを持つメッセージは2度目から印字されないこと。
(3)
遭難呼出しを作成した後、電源(主電源及び代替電源)を短時間(1分間程度)断にした後、再び電源を入れる。
遭難呼出しの内容が消去されていないこと。
(4)
空中線電力及び周波数偏差の測定
周波数偏差:10Hz以内
空中線電力:60W以上
(ただし、空中線電力の許容範囲は指定電力の+20%〜-50%である。)
(5)
人体及び構成機器に対する保護装置の確認
1. AC/DC50V以上の導電部には保護カバーが付けられていること。 
2. 空中線から輻射される高周波エネルギーのレベルについて、100W/m2、25W/m2及び10W/m2となる距離がレドームに表示されていること。







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