沖ノ鳥島は、過去100年あたり1cmという、地盤の沈下が極めて小さいことでも知られ、地球温暖化などに伴う海面の水位変化を調べるのに役立っていると評されている。東小島は、満潮時には海面より6cm程度、もう1つの「北小島」は16cmである。

　沖ノ鳥島の利活用を推進し、経済活動を行う場合、「環境にやさしく持続可能な経済活動」を行うことは、必須である。仮に、沖ノ鳥島で、化石燃料を使って経済活動を行うことは、沖ノ鳥島を守る行動とは結果として逆行することになる。

　環境にやさしい持続可能な活動としてエネルギー源としては、太陽光発電、風力発電、海洋温度差発電、波力発電などが考えられるが、安定性、規模、エネルギー密度、複合利用などの点で、海洋温度差発電は、沖ノ鳥島での経済活動のエネルギー源として優れた利用方法の一つである。特に、海洋温度差発電は、単なる発電のみでなく、海水の淡水化、水素製造、豊かな漁場造成、リチウム回収など複合的な利用が可能となる。

　沖ノ鳥島には、海洋温度差発電をはじめ海洋エネルギーが豊富である。これらの利用のための調査研究を詳細に実施し、その利用方法について検討することは、沖ノ鳥島がもつポテンシャルを「引き出す」効果的方法と考えられる。

　参考に、表1に他のエネルギーと比較した海洋温度差発電（OTEC）のライフサイクルアセスメントの評価を示す。

　

　

　海洋温度差発電の誕生は、今から122年前の1881年（明治14年）、世界で最初の火力発電所ができた年まで遡る。この年にフランスのダルソンバール（J.D‘Arsonval）が最初に考案したものである。その後、海洋温度差発電に関する研究が精力的に行われてきたが、近年では我が国の海洋温度差発電技術が世界を先導しており、国連をはじめ海外の多くの政府機関及び研究機関から協力依頼や共同プロジェクトの依頼が増えている。このような状況の中、持続可能な豊かな社会の構築のための一つの手段として、我が国が海洋温度差発電を推進することは有効である。その推進の候補地の一つとして沖ノ鳥島での利用の可能性について詳細に検討することは重要である。

　

　沖ノ鳥島における海洋温度差発電の利用について、約10年以上前から各界及び各分野で検討が進まれる中、研究者の一人として現地視察が出来たことは極めて幸せであった。沖ノ鳥島における海洋温度差発電の利用温度条件は極めて好条件であるので、本土からの距離的問題を超え、地理的条件を活かした利活用のための詳細な調査研究を推進し、本格的な環境にやさしい持続可能な経済活動と国際貢献が行われることを期待したい。

　

　基本的な海洋温度差発電システム（クローズド方式）を下図に示す^（2）。主な構成機器は、蒸発器、凝縮器、タービン、発電機、ポンプからなる。これらの機器はパイプで連結され、作動流体としてアンモニアが封入されている。作動流体は、液体の状態でポンプによって蒸発器に送られる。そこで、表層の温海水によって加熱され、蒸発し、蒸気となる。蒸気は、タービンを通過することによって、タービンと発電機を回転させて発電する。タービンを出た蒸気は、凝縮器で約600m〜1,000mの深層より汲み上げられた冷海水によって冷却され、再び液体となる。この繰り返しを行うことで、化石燃料やウランを使用することなく海水で発電することができる。

　

　近年は、新しいサイクルとして、ウエハラサイクルが発明されるなど、海洋温度差発電の技術は新しい展開を推進している。

　

　

　

　

　

　今回の「沖ノ鳥島視察団派遣」が非常に意義深かったことを、帰京後あらためて認識する機会が多かった。一つは、新聞・テレビなどで繰り返し報道されることによって、これまで沖ノ鳥島の存在すら知らなかった多くの人たちの認識を得たこと。

　この点については、周囲の人間の反応からも肌で感じることができた。これまでならば、たとえ「沖ノ鳥島へ行ってきた」といっても、まず「へ〜、そう」と受け流されるか、「それって、どこ？」が大半だったのではないか。実際、島に詳しくない友人たちに対して、事前に「あの沖ノ鳥島へ行けることになった」と言った時の反応の鈍かったこと。

　ところが、最近では反応が大変具体的になった。曰く、

　などなど、先月半ばまでは考えられない反応。沖ノ鳥島の存在がクローズアップされたことにより、日本のEEZ内での中国の活動に対しても、日本の権利を侵害しているという認識が高まっていると思われる。

　他国に、「日本の沖ノ鳥島」、「日本が周辺海域に排他的な権利をもつ沖ノ鳥島」をアピールしつつ、国民に対しても積極的な啓蒙活動をすることの大切さが、今回の視察団派遣により確認されたのではないか。

　また、たとえ小島であっても日本国全体に対して大きな存在意義を持ちうるという認識は、離島振興を考えてゆく上でも重要である。過疎化が進む日本の島々を、今後国としてどのように位置付けてゆくか、その判断材料を提供するものであったともいえる。

　即ち、島社会を維持することは決して逼迫する財政の足を引っ張るものではなく、逆に小島にまで人が住みあるいは経済活動の場とすることこそ、軍事力に優る国家主権侵害への抑止力となりうる。離島振興を推進し健全な島社会を維持していくことこそ、国民の利益になるのだ。

　

今回の成功を見ると、今後も定期的に視察団を編成することが望ましいと思われる。その際注意しなければならないのは、定期化がマンネリ化と結びつかないようにすることだろう。「ああ、また行ったの」というようになっては、マスコミなどに露出する機会も減ってくる。

　場合によっては、各回ごとに特徴付けする必要も出てくるだろう。たとえば、海洋資源や地質、海洋生物、天文などの分野別に編成することもできるし、外国の研究者を招聘することも考えられる。釣りやダイビングの愛好家や端っこ好きの旅行者向けの有料ツアーを組んでもいい。

　沖ノ鳥島という特殊な「場」に興味を持つアーティストたち（音楽家、詩人、画家、書家、俳人、歌人、ダンサー、作家、漫画家、映画監督などなど）を招待して、この島をテーマにした作品を世に問うてもらうのも効果的だ。彼らが絶海の孤島に興味を抱き、作品の中で沖ノ鳥島に触れてくれるだけでいい。結果的に素晴らしい作品が生まれれば、本人にとっても日本人にとっても喜ばしいこととなる。

　

　最後に一つ、海図などにある「東露岩・北露岩」の表記は、今後「東小島・北小島」へ改め統一する方が得策ではないか。隣にある「文字の国」の人たちが、「岩」という字に注目してまた何か言い出さないとも限らないから。