毛受敏浩（めんじゅ・としひろ）

石井達郎（いしい・たつお）　SG信託銀行　ディレクター

伊藤道雄（いとう・みちお）　国際協力NGOセンター　理事

佐渡友哲（さどとも・てつ）　日本大学法学部　教授

本城愼之介（ほんじょう・しんのすけ）　株式会社音別　代表取締役

　

森田慈子（もりた・しげこ）

●編著者

毛受敏浩（めんじゅ　としひろ）

（財）日本国際交流センタチーフ・プログラムオフィサー

　兵庫県庁に勤務後、1988年より日本国際交流センターで草の根交流及び自治体の国際化戦略、NGOや市民社会のグローバルな連携について調査研究を担当。静岡文化芸術大学非常勤講師を兼務。近著書に「草の根の国際交流と国際協力」（明石書店、2003）「異文化体験入門」（明石書店、2003）等。現在、草の根技術協力事業選考委員（JICA）、概観国際交流調査協力委員会メンバー（国際交流基金）、横浜市国際交流協会国際交流助成選考委員等。第一回国際交流・協力活動実践者全国会議2003委員長。慶応大学法学部卒。米国ワシントン州立エバグリーン大学行政管理大学院修士。

　

●執筆者（50音順）

石井達郎（いしい　たつお）

エス・ジー信託銀行株式会社ディレクター

　立教大学卒業後、東京銀行に入行。束京銀行のシンガポール現地法人であるBOTインターナショナル・シンガポール副社長、本店営業第四部部長代理等を務めた後、国際交流基金日米センターに2年間出向。その間、主任研究員として日米教員交流事業、日米女性リーダー交流事業等を担当。その後、東京三菱銀行においてプライベートバンキング部主任調査役を歴任後、退職。ビー・エヌ・ピー・パリバ信託銀行入行ファーストヴァイスプレジデントを経て2002年より現職。逗子市まちづくり審議委員や逗子市まちづくり市民会議委員など、地域の市民活動にも積極的に参加している。

　

伊藤道雄（いとう　みちお）

立教大学21世紀社会デザイン研究科教員／（特活）国際協力NGOセンター理事・特別事業担当ディレクター

　南山大学卒業後、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）で行政学修士課程修了。（財）日本国際交流センターに入職後、アジア・コミュニティ・トラストで事務局長としてアジアの農村開発、保健・教育協力等のための資金援助活動に従事。1987年、NGO活動推進センター（現国際協力NGOセンター）をNGOの仲間たちと創設、2002年まで事務局長を、2003年まで常務理事を務める。「シーズ」副代表、「アジア農地改革・農村開発NGO連合」（ANGOC）副理事長、外務省「ODA総合戦略会議」委員を兼任。著書に「第3章：共に生きる“地球市民社会”の実現をめざして？国際協力に携わる市民組織（NGO）の活動？」（山岡義典編著『NPO基礎講座2』ぎょうせい、1998年）、ほか。

　

佐渡友　哲（さどとも　てつ）

日本大学法学部教授

　市民団体、自治体、企業、シンクタンク、大学などの非国家行為体が国境を超えて、いかに国際的なネットワークを創り出していくかを研究の視座とし、北東アジアやアジア太平洋の市民社会形成を模索しながら、開発教育や環日本海交流の運動に参加している。著書に『現代政治の解明』（共著・北樹出版）など、論文に「北東アジアにおける新国際秩序への模索」（『政経研究』日大法学部）などがある。専攻は国際関係論で、日本国際政治学会評議員、環日本海学会理事、開発教育協会理事などを務めている。日本大学大学院法学研究科修了。米国オハイオ州立大学客員研究員、英国オックスフォード大学難民研究センター特別研究員などを歴任。秋田経済法科大学教授を経て、2003年より現職。

　

本城愼之介（ほんじょう　しんのすけ）

（株）音別　代表取締役、楽天（株）取締役

　1997年、インターネットショッピングモール「楽天市場」を運営する楽天（株）の創業に参画。取締役副社長としてシステム開発を中心に、楽天の基盤を構築する。2002年12月に教育事業に取り組むため、（株）音別を設立、代表取締役に就任。新しい学校設立を目標に現在活動中。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修士課程修了。