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4 ホーム縁端警告ブロックの施工時における留意点
第6章に記した「ブロックの施工時における留意点」を下記の通り修正した。修正した箇所には下線を引いた。
表4.1 ホーム縁端警告ブロックの施工時における留意点（基本事項）
| 基本事項 |
適用の範囲 |
| ・ |
鉄軌道駅プラットホーム縁端警告用内方表示ブロック（以下、ホーム縁端警告ブロック）注1）は、鉄軌道駅におけるプラットホーム縁端部（ホームの長軸方向）からの転落防止を図る用途のみに用い注2）、プラットホーム上であっても、これ以外の場所（例.階段前等）には用いない。 |
| ・ |
プラットホームの縁端から80cm以上離れた場所に、プラットホーム長軸方向に沿って連続的に敷設するものとする。なお原則としてプラットホームの縁端からホーム縁端警告ブロックまでの距離は、最大でも100cm程度とする。 |
| ・ |
内方線がホーム内側に位置するものとする。 |
| ・ |
ホームドアおよび可動式のホーム柵が設置されている場合は適用外とする。ただし、既設のブロックを取り除くことを意図するものではない。 |
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| 形状 |
| ・ |
内方線と点状突起との中心間間隔は原則として90mm程度とする。 |
| ・ |
点状突起の形状および配置はJIS T9251規格10)に準じる。ただし、既設の場合はこの限りではない。 |
| ・ |
内方線の形状はJIS T9251規格10)準拠の線状ブロックの線状突起に準じる。 |
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| 色彩注3） |
| ・ |
現行のガイドライン4)に準じて以下の通りとする。 |
| ・ |
黄色を原則とする。ただし周辺の床材との対比を考慮して、明度差あるいは輝度比などが十分に確保できず、かつ安全で連続的な道すじを明示できない場合は、黄色以外とする。 |
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| 材質 |
| ・ |
現行のガイドライン4)に準じて以下の通りとする。 |
| ・ |
十分な強度を有し、滑りにくく、耐久性、対摩耗性に優れたものとする。 |
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注1）鉄軌道駅プラットホーム縁端警告用内方表示ブロックは、既存のホーム縁端を警告する点状ブロックにプラットホームの内方を表示する線状突起を1本追加したものである。点状ブロックと1本の線状突起を1組とした場合に鉄軌道駅プラットホーム縁端警告用内方表示ブロックと称する。プラットホームの内方を示す1本の線状突起のみを対象とする場合は、内方線と称する。
注2）プラットホーム始終端部（ホームの短軸方向）には点状ブロックを敷設する。なお、敷設幅は40cm以上60cm程度とすることが望ましい（図4.1）。ただし、階段等がある場合はこの限りではない。
注3）ホーム端を示すブロックの色彩については、現在、「バリアフリー関連施設の整備効果分析に関るワーキング」において検討中である。
図4.1 ホーム始終端部の敷設方法
表4.2 ホーム縁端警告ブロックの施工時における留意点（付帯事項）
| 付帯事項 |
新設駅および大規模改良の場合 |
30cm角ブロックをベースとする場合 |
| ・ |
一体となったブロックを敷設してもよい。（図4.2） |
| ・ |
2枚のブロックに分けて敷設してもよい。（図4.3） |
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| 40cm角ブロックをベースとする場合 |
| ・ |
一体となったブロックを敷設しても、2枚のブロックに分けて敷設してもよい。また、40cm×40cmの領域に内方線を含めてもよい。（図4.4） |
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| 点状ブロックが既設の場合 |
内方線を後付けする場合 |
| ・ |
既設のブロックに内方線を後付けしてもよい。（図4.5） |
| ・ |
内方線の後付けにあたっては十分な耐久性（特に対剥離）の確保に留意する。 |
| ・ |
白杖や足裏での検知のしやすさを考慮して、基盤面の高低差が生じないように留意する。 |
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| T字部における敷設 |
| ・ |
階段等から連続して敷設された誘導用の線状ブロックとプラットホーム縁端部のホーム縁端警告ブロックが交わる箇所（T字部）における敷設は図4.6の通りとする。 |
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| 構造物と干渉する場合の敷設 |
| ・ |
構造物と干渉する場合においてもブロックを連続して敷設し、当該部分を切り取る形とする。ただし、ブロックと構造物との間に隙間を設けずに敷設するように努める。（図4.7） |
| ・ |
利用者が構造物と衝突した際の身体的安全を考慮すると、柱などの構造物にはクッションなどを設けることが望ましい。 |
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| 設置単位 |
| ・ |
原則として駅単位の設置が望ましい。やむを得ない場合はこの限りではないが、最低、プラットホーム単位の設置に努めることとする。 |
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| 島式ホームの場合 |
| ・ |
島式ホームにおいて向かい合う両ホーム縁端警告ブロックの内方線の中心と中心とを結ぶ距離を60cm以上確保することを原則とする |
| ・ |
やむを得ない場合は、内方線の中心と中心とを結ぶ距離を40cm以上確保する。 |
| ・ |
40cm以上確保できない場合は、点状ブロックを敷設する。なお、内方線は敷設しない。 |
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図4.2 30cm角の点状ブロックをもとにした一体型のホーム縁端警告ブロックの例
図4.3 30cm角の点状ブロックと内方線の組み合わせによるホーム縁端警告ブロックの例
図4.4 40cm角ブロックをもとにしたホーム縁端警告ブロックの例
図4.5 後付けする内方線の例
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※
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JIS T9251に準拠した30cm角の点状ブロックと組み合わせることを想定し、後付けするブロックの基礎の中央に内方線を配置した例
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図4.6 T字部におけるブロックの配列
（拡大画面：19KB） |
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図4.7 構造物と干渉する場合の敷設
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