日本財団 図書館

共通ヘッダを読みとばす


Top > 技術 > 海洋工学.船舶工学.兵器 > 成果物情報

初級講習用指導書(電気装備概論編)

 事業名 船舶の電気装備に関する技術指導
 団体名 日本船舶電装協会 注目度注目度5


2・9 設備と電気関係
 船舶の諸設備の中には、それぞれ電気関係の設備が船の種類、航路、目的によって、種々装備されているが、次にその大略を示す。
2・9・1 居住、衛生設備
 乗組員、旅客の起居、食事、事務、娯楽、衛生に必要な諸設備を完備する。例えば、快適な照明、冷暖房施設、ラジオ、テレビジョン、オーディオセット、電気厨房装置、洗濯機、換気ファン、等で旅客船にあってはその他プール、娯楽設備、読書室、喫煙室、社交場等がある。
2・9・2 航海用具及びGMDSS設備等
 航海上必要な船灯、信号灯、磁気コンパス、ジャイロコンパス、レーダ、音響測深機、船速距離計、ロラン受信機、無線方位測定機、無線装置、G.P.S受信機、GMDSS(全世界的な海上における遭難安全システム)設備、その他の無線装置等
2・9・3 操舵設備
 船の進行方向を操縦する最も重要な設備である。海峡、内海等で操舵装置に故障がおきるか、又は操縦を誤れば大変な事故につながる。それ故に慎重に設備されている。
 動力による操舵装置の動力機械は、船橋で遠隔制御できるようになっている。また、主の操舵装置の故障の場合の処置として補助操舵装置を有するものもある。なお、故障した場合には船橋に可視、可聴の警報を発するようになっている。また、ラダーアングルインジケータを装備することになっている。
 動力としてはヘルショー(Hellshow)、ジャネ式(Janney)等の電動油圧式と全電気式とがある。
2・9・4 揚錨及び係留設備
 船が沖泊りの場合には、必ずいかりを降して停泊する。また、衝突の危険のある場合にもいかりを降す場合がある。
 船舶設備規程によれば、いかり重量150kg以上の場合は、揚錨設備を必要とする。動力として電動機を使用すればこれを、電動ウインドラス(motor windlass)という。
 係船用として、キャプスタン(capstan)又はムアリングウインチ(mooring winch、係船機)を使用する。動力として電動機を使用すればこれらを電動キャプスタン又は電動ムアリングウインチという。船を岸壁又は桟橋に係留する場合は、投綱によって陸上のボラード(bollard)(図2・12参照のこと)に係留索を結びつけ、これをフェアリーダ(fairleader)(図2・13参照のこと)を通して、キャプスタン又はムアリングウインチのドラム(drum)にからませ巻き取り、ゆっくり岸壁に接近させる。
2・9・5 荷役設備
 貨物船の荷役には種々の方法があるが、例として、電動油圧クレーン設備を図2・14に示す。従来の電動クレーンやウィンチにあっては、極数切替電動機やサイリスタレオナード方式が採用されていたが、本方式では定速の電動機で油圧ポンプを駆動することで、SLEWING、LUFFING、HOISTINGの運転を可能としている。また、最近では荷役効率を上げるためコンテナを使用したコンテナ専用船やフォークリフトなどの自走車輛で荷役を行うロールオン・ロールオフ船もできている。
 
図2・12 ボラード
 
図2・13 フェアリーダ
 
(拡大画面:78KB)
図2・14 電動油圧クレーン
 
2・9・6 防火構造及び消防設備
 船内における火災は、生命財産に対し最も危険なものの一つである。船舶防火構造規則は、万一火災が発生しても延焼を最小限に食い止めるために、船舶を構造の面から、規制しているものである。即ち、(1)国際航海に従事する旅客船の防火構造、(2)国際航海に従事しない旅客船の防火構造、(3)総トン数500トン以上の貨物船の防火構造、(4)総トン数500トン以上のタンカーの防火構造、(5)貨物フェリー等の防火構造、(6)防火措置のように6段階に分けて、それぞれ構造面、設備面等について規定している。
 また、船舶消防設備規則は、積極的に火災を発見し、消火するために必要な設備についての規定である。
 火災の発見のために火災探知装置を設け、消火のために射水消火装置(消火ポンプ)をはじめ、固定式鎮火性ガス消火装置(炭酸ガス、不活性ガス)固定式泡消火装置、固定式加圧水噴霧装置、自動スプリンクラ装置、消火器等が船舶の種類、トン数に応じて、それぞれ設備されることになっている。
 詳細については船舶消防設備規則第3章を参照のこと。
 
2・9・7 救命設備
 船舶が遭難し、船体が危険に瀕した場合は乗組員や旅客の救難は救命艇、端艇、救命いかだ、その他救命具によらざるを得ない。また、それ以前に船内の人々に対し、警報を発するとともに、無線装置によって船外にいち早くこれを通報するための装置を設置することはもとより、更に救命艇に乗り移る場合の照明、自己点火灯、水密電気灯等の信号灯、救命艇の探照灯、無線装置等が装備されるよう船舶救命設備規則に規定されている。
2・9・8 漁船の特殊設備
 漁船の種類によって設備内容もさまざまである。漁船の業務目的によって、鯨油製造設備、かん詰設備、冷凍設備等が設けられる。また、漁ろう機械として次のようなものがある。
(1)トロールウィンチ 電動機によりトロール引網の巻き込みに使用される。
(2)捕鯨ウィンチ 鯨にうち込まれた一番もり、二番もりの綱を巻き込むので、汽動式と電動式がある。
(3)延縄巻上機(ラインホーラ) 電動機によって延縄を巻き上げるためのもので、通常は上甲板前部右舷側に設ける。
(4)網上げ機 旋網漁船において、大形の網を船尾でくり上げるのに用いる、動力は通常主機関から軸伝導とする。
 以上のほか、さんま棒受網用ウィンチ、サンドローラ、自動いか釣機等がある。次にさんま棒受網、いか釣及びさば釣漁船には集魚灯が漁法に利用されている。また、魚種により魚群の棲息に適した水温があるため、それを知ることによって、はじめて魚種に応じた捕獲が可能であるから、電気水温計が使用される。
 次に漁船の船種別電気機器の主なものの一例を示す。
 
漁ろう用電気機器の例
(拡大画面:66KB)







サイトに関するご意見・ご質問・お問合せ   サイトマップ   個人情報保護

日本財団会長笹川陽平ブログはこちら

日本財団図書館は、日本財団が運営しています。

  • 日本財団 THE NIPPON FOUNDATION



ランキング
注目度とは?
成果物アクセスランキング
256位
(33,787成果物中)

成果物アクセス数
45,073

集計期間:成果物公開〜現在
更新日: 2021年10月16日

関連する他の成果物

1.初級講習用指導書(電気艤装工事編)
2.初級講習用指導書(電気機器編)
3.初級講習用指導書(電気工学の基礎編)
4.中級講習用指導書(電気計算編)
5.中級講習用指導書(電気装備技術基準編)
6.中級講習用指導書(電気艤装設計編)
7.中級講習用指導書(試験検査編)
8.レーダー講習用指導書(基礎理論編)
9.無線設備講習用指導書(基礎理論編)
10.無線設備講習用指導書(艤装工事及び保守整備編)
11.航海用レーダー等 装備技術者の特別講習用指導書
12.船舶電気設備関係法令及び規則(強電用)
13.船舶電気設備関係法令及び規則(弱電用)
14.船舶電気装備資格者名簿
15.しおり(資格制度と特定のサービス・ステーション等の制度)
16.平成13年度 危険物の海上輸送時の事故対応策の研究報告書(その1)
  [ 同じカテゴリの成果物 ]


アンケートにご協力
御願いします

この成果物は
お役に立ちましたか?


とても役に立った
まあまあ
普通
いまいち
全く役に立たなかった


この成果物をどのような
目的でご覧になりましたか?


レポート等の作成の
参考資料として
研究の一助として
関係者として参照した
興味があったので
間違って辿り着いただけ


ご意見・ご感想

ここで入力されたご質問・資料請求には、ご回答できません。






その他・お問い合わせ
ご質問は こちら から