一 一般的条件

イ 点検及び保守を容易に行うことができるものであること。

ロ 識別信号は、容易に変更できないこと。

ハ 4文字及び7文字の識別信号に対して応答できること。

ニ 自動再送要求方式（入力信号に誤りがあった場合に、その信号の再送信を要求する方式をいう。）及び一方向誤り訂正方式（タイムダイバーシティ方式を利用して入力信号の誤りを訂正する方式をいう。）により通信を行うことができること。

ホ 電源電圧が定格電圧の（±）10パーセント以内において変動した場合においても、安定に動作するものであること。

へ 通常起こり得る温度若しくは湿度の変化、振動又は衝撃があった場合において、支障なく動作するものであること。

二 マーク周波数が1,615Hz及びスペース周波数が1,785Hz（許容偏差は、それぞれ0.5Hzとする。）であること。

三 信号伝送速度は、毎秒100ビット（許容偏差は、百万分の30とする。）であること。

四 前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示（＊）する技術的条件に適合すること。

（＊告示＊平二第五六八号）

　

1 通信に使用する符号は、別表第一号に示すところによるものであること。

2 自動再送要求方式により通信を行う場合は、次の条件に適合すること。

（一）発呼局（最初に回線を設定しようとする局をいう。以下同じ。）となる場合は、回線全体のタイミングを制御すること。

（二）被呼局（発呼局の相手局をいう。以下同じ。）となる場合は、発呼局から送信される信号に位相同期すること。

（三）通報を送信する局の送信の条件は、次のとおりであること。

ア 通報は、群（三の符号で構成される伝送の単位をいう。以下同じ。）に分けて配列すること。

イ 一の群を別図のとおり210ミリ秒の時間で送信し、その後に続く240ミリ秒の時間送信を休止すること。

（四）通報を受信する局は、一の群を受信した後、別図のとおり一の制御信号を70ミリ秒の時間で送信し、その後に続く380ミリ秒の時間送信を休止すること。

（五）制御の手順

　別表第二号によるものであること。

3 一方向誤り訂正方式により通信を行う場合は、次の条件に適合すること。

（一）通報を送信する局となる場合は、各符号を次のとおり二回送信すること。なお、一回目と二回目の符号の送信時間間隔は、280ミリ秒であること。

　

　

（二）制御の手順

　別表第三号によるものであること。