第四条の二 電波の主搬送波の変調の型式、主搬送波を変調する信号の性質及び伝送情報の型式は、次の各号に掲げるように分類し、それぞれ当該各号に掲げる記号をもって表示する。

　

一 主搬送波の変調の型式（抄）	記号
（1）略
（2）振幅変調
（一）両側波帯	A
（二）全搬送波による単側波帯	H
（三）略
（四）抑圧搬送波による単側波帯	J
（五）〜（六）略
（3）角度変調
（一）周波数変調	F
（二）位相変調	G
（4）略
（5）パルス変調
（一）無変調パルス列	P
（二）変調パルス列
ア〜ウ. 略
エ. パルスの期間中に搬送波を角度変調するもの	Q
オ. 略
（6）略
（7）その他のもの	X
二 主搬送波を変調する信号の性質（抄）	記号
（1）変調信号のないもの	O
（2）デジタル信号である単一チャネルのもの
（一）変調のための副搬送波を使用しないもの	一
（二）変調のための副搬送波を使用するもの	二
（3）アナログ信号である単一チャネルのもの	三
（4）〜（6）略
（7）その他のもの	X
三 伝送情報の型式（抄）	記号
（1）無情報	N
（2）電信
（一）聴覚受信を目的とするもの	A
（二）自動受信を目的とするもの	B
（3）ファクシミリ	C
（4）データ伝送、遠隔測定又は遠隔指令	D
（5）電話（音響の放送を含む）	E
（6）〜（7）略
（8）その他のもの	X
（後略）

　

第十二条（抄） デジタル選択呼出装置により通信を行う船舶局は、当該船舶局の区別に従い、次の表に掲げる電波を送り、及び受けることができるものでなければならない。

（抜粋）

　

　

2 前項の船舶局で無線電話により通信を行うものは、前項の規定によるほか、当該船舶局の区別に従い、次の表に掲げる電波を送り、及び受けることができるものでなければならない。

（抜粋）

　

　

3 第一項の船舶局で狭帯域直接印刷電信装置により通信を行うものは、同項の規定によるほか、当該船舶局の区別に従い、次の表に掲げる電波を送り、及び受けることができるものでなければならない。

（抜粋）

　

　

4〜5 略

6 国際海事衛星機構が開設する人工衛星局（以下「インマルサット人工衛星局」という。）の中継により海岸地球局と通信を行うために開設する船舶地球局（以下「インマルサット船舶地球局」という。）は、総務大臣が別に告示（^＊2）する電波を送り、及び受けることができるものでなければならない。

7 双方向無線電話を備える船舶局は、当該無線設備において、F3E電波156.8MHz及び総合通信局長が指示する電波を送り、及び受けることができるものでなければならない。

8 船舶航空機間双方向無線電話を備える船舶局は、当該無線設備において、A3E電波121.5MHz及び123.1MHzの電波を送り、及び受けとることができるものでなければならない。

9 次の表の上欄〔左〕に掲げる無線設備を備える無線局は、当該無線設備において、それぞれ同表の下欄〔右〕に掲げる電波を送ることができるものでなければならない。

　

　

10 次の表の上〔左〕欄に掲げる無線設備を備える船舶局は、当該無線設備において、それぞれ同表の下〔右〕欄に掲げる電波を受けることができるものでなければならない。

　

　

11〜13 略