本調査研究の調査、予測対象舶用機器とその定義は表のとおりである。なお、ここでいう生産とは国内造船所向け生産、海外単体輸出向け生産を指す。

　各舶用機器の生産実績は次のとおりである。

 

　前述の舶用製品の生産動向の中で、特に、航路計画・保持、航行・航路監視、無線機器の各機器の生産実績が足元で大きく減少している。このうち、航路計画・保持、航行・航路監視の減少は、電波計器の大幅な生産減少によるものである。

　他方、国土交通省編/舶用工業製品の輸出入状況(舶用機器の輸出入動向全般については後述する)によると、電波計器、無線通信・船内通信装置(＝無線機器)とも、生産実績の減少に比べ、輸出入は相対的に大きな変化を見せていない。その結果、後述する内需(＝生産−輸出＋輸入)は足元で大きく減少する結果となるが、これは必ずしも業界の実態を示しているものとはなっていないと考えるべきである。

　このように、電波計器、無線通信・船内通信装置(＝無線機器)の統計が業界実態と乖離がある恐れがある要因としては次表の項目が考えられる。

　そこで、電波計器、無線通信・船内通信装置については以下のようなかたちで統計に補正を加えている。