造船技術研究開発平成13年度実施計画調書
1. 作成の目的
造船技術に関する研究開発については、国、大学、民間団体および会社等においてそれぞれ実施しているが、その計画規模、内容等については相互間において知られていない場合が多い。
本機構は、その事業の一つとして、毎年、年度当初における研究開発実施計画の調査を実施しているが、本機構構成員だけに連絡するに止まらず、広く関係方面にもその概要を周知することが、研究開発実施の協力を推進し、重要開発の重複あるいは脱落の防止にも役立つものと考え、日本財団の助成を得て本調書を作成したものである。
なお、実施計画は年度当初におけるもので、今後若干の変更も考えられる。
2. 収集の範囲
会社関係のものは企業の性格上から除外し、独立行政法人の研究機関、民間団体および大学等につき調査し、研究開発計画ありと回答があった下記の36カ所について収録した。
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海上技術安全研究所 |
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日本船舶電装協会 |
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港湾空港技術研究所 |
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沿岸開発技術研究センター |
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航海訓練所 |
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スーパーマリンガスタービン技術研究組合 |
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水産工学研究所 |
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東京大学大学院工学系研究科環境海洋工学専攻 |
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海洋科学技術センター |
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東京大学生産技術研究所 |
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日本小型船舶検査機構 |
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横浜国立大学工学部船舶海洋工学教室 |
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運輸施設整備事業団 |
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大阪大学大学院工学研究科船舶海洋工学専攻 |
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日本原子力研究所 |
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大阪大学大学院工学研究科地球総合工学専攻 |
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海上災害防止センター |
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大阪大学接合科学研究所 |
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シップ・アンド・オーシャン財団 |
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大阪府立大学工学部海洋システム工学科 |
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日本海事協会研究センター技術研究所 |
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広島大学大学院工学研究科エンジニアリングシステム教室 |
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日本造船研究協会 |
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九州大学工学部船舶海洋システム工学教室 |
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日本舶用工業会 |
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九州大学応用力学研究所 |
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日本造船技術センター |
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九州大学大学院総合理工学研究院 |
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日本船舶標準協会 |
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東海大学海洋学部マリンデザイン工学科 |
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日本中小型造船工業会 |
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長崎総合科学大学工学部船舶工学科 |
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日本海難防止協会 |
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東京商船大学 |
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日本船舶品質管理協会 |
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神戸商船大学 |
3. その他
(1) 「研究期間」の欄は全体が何年計画で平成13年度は何年目に当たるかを示す。
(2) 「研究項目」の欄に(財団助成)とあるものは、日本財団の助成金の交付を受けて実施する事業である。
(3) 大学関係の予算については、予算費目のみとした。