調査研究事業
1 21世紀を視野に、長期的視点に立った事業の展開を検討。
地球環境事業の将来ビジョン調査
1] ビジョン検討
当財団として取り組むべき環境問題について、21世紀を視野に入れ適切に対応していくためには、長期的視点に立って基本的な方針を定め、計画的に整合性の取れた事業を展開していく必要があります。このため、学識経験者等をメンバーとする委員会を設置し、当財団が今後重点的に取り組むべき課題、事業の方向性等を明確にするため、将来ビジョンを策定しました。
(委員長：太田勝敏 東京大学教授)
2] 新海上交通システム
現在、高速貨物の物流については、効率的な大量輸送が可能な国内海上輸送モードヘのシフトが進展していません。そこで、トラック輸送に匹敵する速度と、これを上回る経済性を両立する新海上交通システムが実現できるか否かについて検討をしました。
その結果、新海上交通システムを実現させるための規制の緩和、港湾等のインフラの整備がなされれば、民間の事業としての本システムの普及の進展と、CO2の削減効果も期待できることが明らかになりました。
(委員長：小山健夫 東京大学名誉教授)
2 自動車の共同利用システムに期待が集まっています。
エコ交通に関する調査研究
環境に配慮した新しい交通システムヘの転換が求められており、この環境負荷の小さな交通を「エコ交通」と称して、その概念を整理し、位置づけ、役割、あり方等を検討しました。
また、車の新しい利用方法である「自動車の共同利用システム(カーシェアリング)」は、車の絶対量が減少し、交通渋滞の緩和等により、環境問題にも効果があると期待されております。本システムに関しては、今後の社会実験に向けて更なる検討を実施することとしました。
(委員長：太田勝敏 東京大学教授)
◆自家用車に変わりうる交通手段
