(補助電源)
第三百一条の二の二 *国際航海旅客船等及び国際航海旅客船等以外の船舶(総トン数300トン未満の船舶であって旅客船以外のもの及び沿海区域又は平水区域を航行区域とするものを除く。)には、常に必要な電力が充電されている蓄電池により構成される独立の補助電源を備えなければならない。
2 前項の規定により備える補助電源は、当該船舶に備える次に掲げる設備(A2水域又はA1水域のみ(湖川を含む。)を航行する船舶(A1水域のみ(湖川を含む｡)を航行するものを除く。)にあっては第三号及び第四号に掲げる設備、A1水域のみ(湖川を含む。)を航行する船舶にあっては第二号から第四号までに掲げる設備を除く。)に対し給電することができるものであり、かつ、当該設備のうち管海官庁が指定するものを同時に作動させるために十分な容量を有するものでなければならない。
一 VHFデジタル選択呼出装置及びVHF無線電話
二 MFデジタル選択呼出装置、MF直接印刷電信及びMF無線電話
三 インマルサット直接印刷電信及びインマルサット無線電話
四 HFデジタル選択呼出装置、HF直接印刷電信及びHF無線電話
五 船舶安全法施行規則第六十条の六の予備の無線設備であって次に掲げるもの
イ VHFデジタル選択呼出装置及びVHF無線電話
ロ MFデジタル選択呼出装置、MF直接印刷電信及びMF無線電話
ハ インマルサット直接印刷電信及びインマルサット無線電話
ニ HFデジタル選択呼出装置、HF直接印刷電信及びHF無線電話
六 その他管海官庁が必要と認める設備
3 第1項の規定により備える補助電源は、前項に規定する設備に対し、非常電源から第二百九十九条第2項第五号から第九号までに掲げる設備(以下この条において「VHFデジタル選択呼出装置等」という。)に対し給電することができる船舶にあっては1時間、非常電源からVHFデジタル選択呼出装置等に対し給電する事ができる船舶以外のものにあっては6時間以上給電することができるものでなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合は、その指示する時間によることができる。
*：国際航海旅客船等とは、1]国際航海に従事する旅客船2]国際航海に従事する総トン数300トン以上の非旅客船(漁ろうにのみ従事する漁船を除く。)をいう。
