一方、海洋観測を実行するには、多大の労力と費用を要することから、海洋観測結果は、直接の目的に利用するだけでなく、広く利用されることが望ましい。このため、ユネスコ政府間海洋学委員会(IOC:Intergovernmental Oceanographic Commission)では、1961年に海洋データの収集と国際的な交換を目的として各国に国立海洋データセンターを設置することを決め、わが国ではこれに基づいて1965年に日本海洋データセンター(JODC:Japan Oceanographic Data Center)が海上保安庁水路部内に設立された。
天気予報に用いるリアルタイムの情報収集は気象庁が担当しているが、1ヶ月以上遅れて収集されるディレードモード(歴史的データとも呼ぶ)の海洋データはJODCに収集されることになる。集められた海洋データは、IOCの国際海洋データ情報交換システム(IODE:International Oceanographic Data and Information Exchange)に基づき、JODCから米国にある世界データセンターA(WDC-A:World Data Center A)に送られる。ただし、データ･情報の伝送･整理･管理には若干の時間がかかるので、最新の日本近海を含む西部北太平洋の海洋データについてはJODCのデータベースを利用すべきであろう。
しかし、海洋データの蓄積が膨大なものとなり、人的物的資源の制限から、JODCでは十分なデータの品質管理手法の開発や、各種ユーザーの要請に応じたきめの細かい情報提供を行うことが困難となってきたため、1997年に、日本財団の援助のもとで、これを担当する組織として、(財)日本水路協会の中に、海洋情報研究センター(MIRC:Marine Information Research Center)が設立されるに至った。
海洋データセンター(JODC)が扱うのは、水温･塩分･溶存酸素･栄養塩類のデータ、海流や潮汐･潮流、波浪のデータ、水深･地質･地球物理的データ、海洋汚染･化学成分のデータ、およびプランクトン等の生物データと広範囲にわたっている。海洋情報研究センター(MIRC)は、これらのデータについて品質管理やメタデータ(データベースに関するデータやデータの所在情報)作成を含めた広範囲のデータ管理手法の開発等を通してJODCの活動を助けるとともに、JODCの保有するデータ/データプロダクトを一般に配布する仕事を担当している。また、それぞれのユーザーの具体的な目的に応じてのデータの切り出しや、データプロダクトの作成を担当してきている。JODCとMIRCの関係を模式化して示したのが図I-15である。
