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2.1.2 統合動静データベースの作成

前述の基礎データから、解析に使用する統合データベースを作成した。下図にデータ処理のフローを示す。

 

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? 全世界を図2.1-2及び日本においては図2.1-3に示すゾーンに区分し、この区分に従い港データとゾーンデータをリンクしたうえで、さらに動静データとリンクする。

? ?において港データ及びゾーンデータとリンクした動静データからODデータを作成する(1つの動静データから「前寄港地→寄港地」及び「寄港地→次寄港地」の2つのODデータが作成される)。

作成ODデータ:201,166個

? ODデータが重複することを避けるため、次寄港地が調査対象港であるODデータを除外する。すなわち、ある船舶がA港からB港に航海した場合、A港で報告される基礎データから抽出された「寄港地→次寄港地」のODデータとB港で報告される「前寄港地→寄港地」のODデータが重複することとなる。このため次寄港地が調査対象港である場合は、そのODデータを除外する。

除外データ:55,200個

? 調査対象期間内の船舶動静データを抽出するため、そのODデータの日付として「前寄港地→寄港地」のデータは寄港地の寄港開始日を、「寄港地→次寄港地」のデータは寄港終了日を使用した。この日付をもとに、1997年1月1日〜12月31日に日本に寄港した船舶のODデータのうち、調査対象期間外の動静となるODデータを除外する。

除外データ:3,471個

? 前寄港地・次寄港地が不明・不確定であるODデータを除外する。

除外データ:5,943個

? 本調査の趣旨から東京湾、伊勢湾、大阪湾/瀬戸内海等の内水内の港間航行ODデータを除外する。

除外データ:14,501個

? 以上の手順により統合動静データベースを作成した。

統合動静データ全個数:122,051個

 

 

 

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